コンピュータに関する歴史的＝理論的研究

History and Theory of Computer by 佐野研究室

事典や辞書などにおけるコンピュータの定義

投稿日: 投稿者: sano

最も広義の意味における「コンピュータ」は「計算機」であるが、日常的用法としては「電子計算機」（electronic computer）の意味で使われることが多い。それに対応して、英語のComputerという単語は、日本語としては、「計算機」、「電子計算機」、「コンピュータ」という三つの単語に訳し分けられている。

事典や辞書などにおけるコンピュータの定義

  1. 日本語版ウィキペディア「コンピュータ」
    コンピュータ（英: computer）は、広義には、計算やデータ処理を自動的に行う装置全般のことであるが、今日では特に断らない限り、その中でも電子技術を用いたエレクトロニックコンピュータ（electronic computer、電子計算機）を指す。
    　
  2. 竹内郁雄「コンピューター」『世界大百科事典』平凡社 — 「ディジタル電子回路を用いて，数値計算や論理計算を行う機械，すなわち電子計算機」
    最も広義には，計算を行う機械，すなわち計算機のこと。通常はディジタル電子回路を用いて，数値計算や論理計算を行う機械，すなわち電子計算機を指す。この場合，ディジタルであることを強調して，ディジタルコンピューターともいう。広義のコンピューターは，アナログ電子回路を利用しておもに数値計算を行うアナログコンピューターを含む。本項は，ディジタルコンピューターに限定して記述する。
    （中略）
    ディジタル電子回路を用いたコンピューターが登場したのは1940年代半ばである。それまでは数値計算を行う狭義の計算機械 (カルキュレーター)と，大量のデータを分類・集計する機械と，論理や制御を扱う論理機械 (オートマトン)の三つが別々の流れで発展してきた。コンピューターの登場と同時に，これらが同じ枠組みで行えることが改めて認識され，狭義の〈計算 calculation〉に代わって，広義の〈計算 computation〉という言葉が使われるようになった。日本語ではこの区別がつきにくいので，コンピューターが行う広義の計算をコンピューティングと呼ぶことがある。
    （中略）
    本項目で述べたコンピューターはフォン・ノイマンのプログラム内蔵型・逐次制御のアーキテクチャーをもっているので，ノイマン型コンピューターと呼ぶ。これに対してノイマン型以外のアーキテクチャーをもつものを，非ノイマン型と呼ぶ。ただし，ノイマン型のどこを否定したことによって非ノイマン型と呼ぶか，多少のゆれがある。たとえば，ノイマン型の CPU を並べた並列コンピューターは通常は非ノイマン型だが，狭義では非ノイマン型と呼ばない。
    　狭義の非ノイマン型コンピューターの代表的なものは，シーケンサーがプログラムの実行を逐次制御するのではなく，演算に必要なデータがそろうと演算が行われるというモデルに基づくデータフローコンピューターや，神経回路網をモデルにしたニューラルコンピューターなどである。
    　
  3. 「計算機」『理化学辞典』第５版　—　数の計算を行なうための機械．とくに電子計算機をさすことが多い．
    数の計算を行なうための機械．数値を表わすのに連続的な物理量を用いるアナログ計算機(計算型)と，離散的な数字を用いるデジタル計算機(計数型)とがある．とくに電子計算機をさすことが多い．電子計算機は数の計算にとどまらず広範な情報処理に関する計算を行なう機械ということができる．
    　

    ．

  4. 「電子計算機」『理化学辞典』第５版　—　半導体素子(IC，トランジスター，ダイオード)または電子管と記憶装置などをもつ回路を利用して，計算その他の情報処理を高速度で自動的に行なう装置
    半導体素子(IC，トランジスター，ダイオード)または電子管と記憶装置などをもつ回路を利用して，計算その他の情報処理を高速度で自動的に行なう装置．1946年アメリカで完成したENIAC(エニアック)が最初のものである．デジタル計算機であって，一般に2進数字0,1の信号で数を表わして計算する．本体は制御装置，演算装置，記憶装置からなる．記憶装置は，プログラムやデータを蓄えておく装置である．制御装置は記憶装置から2進符号であらわした計算指令を読みとり，解読し，計算機の各部を制御して指令を実行する．指令には加減算，符号判定，指定番地の記憶装置への書きこみ，読みとりなどがある．演算装置は記憶装置から取り出される数値に演算をほどこし，結果は記憶装置に記録されて，必要に応じてふたたび取り出される．最終結果は記憶装置から出力装置に送られる(*中央処理装置)．制御装置と演算装置は，論理回路と一時的な記憶用のレジスター(記憶装置の一部とも見られる)をもち，そのほか計算機各部の信号の時間をあわせるための刻時回路などもある．電子計算機はプログラムさえ適切なものを入れれば原理的にはどんな計算でもできる万能性をもっているので，有効な利用には誤りのないプログラムを用意することが重要であるが，それは計算機そのものをつくること以上に労力を要する仕事である．そこで電子計算機そのものをハードウェア(hardware)といい，プログラムをソフトウェア(software)ともいう．入力装置は最も時間を要する部分なので，効率を上げる工夫を要し，その使用法にオンライン処理とオフライン処理があり，また通信，制御系と直結して使う実時間計算もある．
    　
  5. 「コンピュータ」『コンピュータ用語辞典』第４版　—　「走行中に操作員が介在することなく,多くの算術演算や論理演算を含むぼう大な計算を行うことができるデータ処理装置」
    走行中に操作員が介在することなく,多くの算術演算や論理演算を含むぼう大な計算を行うことができるデータ処理装置.
    ▼JIS▼(X0001 03.03)　算術演算及び論理演算を含む大量の計算を,人出の介入なしに遂行することのできる機能単位.
    〈備考〉
    1)計算機は,独立した単体であっても,相互に接続された幾つかの装置で構成されていてもよい.
    2)情報処理の分野では,計算機は,ディジタル計算機のことをいう.
    　
  6. 「コンピュータ」『岩波日本史辞典』　—　「一定の手続きに従い自動的に計数処理･情報処理を行う電子計算機」
    一定の手続きに従い自動的に計数処理･情報処理を行う電子計算機。入力･出力･記憶･演算･制御の基本機能をもつ。日本最初の自動計算機は1952年に通産省工業技術院が開発したリレー式計算機。また,本格的な電子コンピュータは,東大と東芝の共同計画(53‐59年)によるTACで,さらに最初に稼働したのは56年完成の富士写真フイルムのFUJICであった。その後,電電公社･日立製作所･日本電気･富士通などの各社が続き,米国との技術提携,あるいは*半導体･*集積回路の技術進歩もあって性能は急速に向上し,80‐90年代には各個人･家庭にまでパソコンが普及してきた。

    ［引用者注］コンピュータ＝電子計算機という文言の後に、「日本最初の自動計算機は1952年に通産省工業技術院が開発したリレー式計算機」という文言を続けているのは誤解を招きやすい。「日本最初の自動計算機」という主語なので間違いではないが、リレー式計算機は、電子計算機ではなく、電気機械式計算機である。（リレー式計算機は、真空管や半導体素子といった電子部品を用いた機械ではない。計算のために用いられているのは、電磁リレーであるから、分類としては電気機械式計算機ということになる。）
  7. 　
  8. 「コンピューター」『広辞苑』第六版　—　「計算機。主に電子計算機をいう」
    (コンピュータとも)計算機。主に電子計算機をいう。
    　
  9. 「コンピューター」『新明解国語辞典』　—　「「電子計算機」の日常語的表現」
    「電子計算機」の日常語的表現。
　

事典や辞書などにおけるノイマン型コンピュータの定義

  1. 「ノイマン型コンピューター」『広辞苑』第六版　—　「プログラム内蔵方式と逐次制御方式を特徴とするノイマン型コンピューター」
    フォン=ノイマンの提案した原理に基づくコンピューター。ソフトウェアをメモリーに格納するプログラム内蔵方式と、プログラムから命令を順次読み出して実行する逐次制御方式とが特徴。
    　
  2. 「フォン・ノイマン型計算機」『理化学辞典』第５版 — 「フォン・ノイマン型計算機=プログラム内蔵方式の電子計算機」
    ノイマン型計算機．プログラムをデータと同様にビット列で表わして記憶装置に入れておき，逐次制御カウンター(sequence control counter)の指示に従ってプログラムの命令を次々に実行する方式(プログラム内蔵方式，stored program computer)の電子計算機．最初の電子計算機ENIACではプログラムに配線盤方式を使っていたが，これでは新しくプログラムを配線するにも，配線を変更するのにも大変であった．フォン・ノイマンはプログラムを数値に直してデータの記憶装置に入れ，またデータとしてプログラムの命令を読み出してはそれを解釈，実行する配線盤を作ってプログラム内蔵方式を実験した．この考えに沿って作られた最初の計算機は，ケンブリッジ大学のEDSAC(1947)である．その後の計算機はすべてプログラム内蔵方式でフォン・ノイマン型計算機という．
    　
  3. 「フォンノイマン・モデル（フォンノイマン型コンピューター）」『知恵蔵』
    数学者Ｊ・フォンノイマンが一九四五年に提案した今日のコンピューターの基本構成。通称ノイマン型コンピューター。中央演算部、演算の順序づけを命令する制御部、計算を行うためのデータと命令を蓄える記憶機構、そしてコンピューターと人間をつなげる出力部の五つを構成要素とする。記憶部に計算手続き、すなわち命令の集まりであるプログラムを組み込む（プログラム内蔵方式）点が最大の特徴。しかし、効率面では必ずしも優れておらず、日本の第五世代コンピューター研究開発など、非ノイマン型コンピューターを追求するようになった。

    　
　

コンピュータの分類

ノイマン型 vs 非ノイマン型
電子計算機 vs 機械式計算機
　

コンピュータを特徴づける項目

プログラムをデータと同様にビット列で表す
プログラムとデータを共に同一の主記憶装置（高速のメモリ）の中に入れておく　—　結線論理(wired logic)型コンピュータとの対比
計算を自動的におこなう　—　そろばんや手回し式計算機との対比
情報処理をプログラムにしたがって自動的におこなう　—　数値計算専用計算機である電卓(electoronic calculator)との対比
　

1960年代コンピュータSDS 930におけるCPUの写真

投稿日: 投稿者: sano

SDS 930は、 Scientific Data Systems社（SDS)が販売したバイポーラ接合トランジスタを使用した1960年代の典型的な中小規模科学計算機である。1963年12月に発表され、最初の設置は1964年6月に行われた。
下記写真は、同コンピュータの内部の前景および後景の写真である。

なおCPUの重量は、付属するメモリバンクに異なるが、下記の通りである。
メモリバンク1基の場合　1150ポンド（約522kg)
メモリバンク2基の場合　1350ポンド（約612kg)
上記から推定すると、メモリバンク1基の重量は200ポンド（約90kg)ということになる。
[出典]
Technical Manual COMPUTER Model 930,SCIENTIFIC DATA SYSTEM, February 1966,p.17/219のTaltle 1-2. Specifications and Leading Particulars
　
　

前景写真

後景写真

[図の出典]
Technical Manual COMPUTER Model 930,SCIENTIFIC DATA SYSTEM, February 1966
https://archive.decromancer.ca/bitsavers.org/pdf/sds/9xx/930/900066C_930_TechRef_Feb66.pdf

なお上記マニュアルでは、同コンピュータについて下記のように記載されている。

The 930 Computer is a general-purpose, solid-state, digital computer designed for scientific and engineering computation and real-time applications. It is compatible with all SDS 900 series computers, peripheral units, and system components.

Dennis M. Ritchie関連資料

投稿日: 投稿者: sano

Dennis M. Ritchieの個人HP
https://www.nokia.com/bell-labs/about/dennis-m-ritchie/

デニス・マカリスター・リッチー(Dennis MacAlistair Ritchie)は、プログラミング言語のC言語を開発するとともに、ケン・トンプソンと共にUNIXやMulticsなどのOSを開発したことで有名である。

　

リッチーによる下記ほかの数多くの資料をダウンロード可能。

  1. Ritchie,D.M.(1971)Unix Programmer’s Manual, November 3, 1971
    　
  2. Ritchie,D.M.,Thompson, K.(1978)　”The UNIX TimeSharing
    System” Communications of the ACM, Vol.17 No.7, July 1974,pp.359-375.
    1974年論文の改訂版。

    　
  3. Ritchie,D.M.(1984) “The Evolution of the Unix Time-sharing System” The Bell System Technical Journal, 57 no. 6, part 2 (July-August 1978)
    UNIXの1968年から1973年にかけての初期開発の歴史を概観した論文。本論文では下記のように、開発当時の社会的状況とともに、ファイルシステム、プロセス制御機構、そしてパイプライン化されたコマンドという概念の発展などが論じられている。

    UNIXは1974年にその概要が初めて公表されて以来、大幅な書き直しや細かな改良が加えられてきたが、根本的な変更はほとんど行われていない。しかし、UNIXが誕生したのは1974年ではなく1969年であり、その開発の経緯はあまり知られていないものの、示唆に富む物語である。本論文では、このシステムの発展における技術的および社会的な歴史を述べる。
    　

    本論文の内容はもともとは、オーストラリアのシドニーで1979年7月に開催されたThe Language Design and Programming Methodology conferenceでの講演に基づくものである。（Lecture Notes in Computer Science #79:Language Design and Programming Methodology, Springer-Verlag, 1980に収録されている。）

    Ritchie, D.M. (1980). The evolution of the unix time-sharing system. In: Tobias, J.M. (eds) Language Design and Programming Methodology. LDPM 1979. Lecture Notes in Computer Science, vol 79. Springer, Berlin, Heidelberg.
    https://doi.org/10.1007/3-540-09745-7_2
    　

    本論文自体は、1979年の同講演の再録版であるAT&T Bell Laboratories Technical Journal 63 No. 6 Part 2, October 1984, pp. 1577-93に基づくものである。

  4. Ritchie,D.M.(1993) “The Development of the C Language” Second History of Programming Languages conference, Cambridge, Mass., April, 1993.

Dennis Ritchie, Collected Papers
https://www.academia.edu/43730550/Collected_Papers_Dennis_Ritchie

　

Bell System Technical Journal

投稿日: 投稿者: sano

Bell System Technical Journal: AT&T Company Technology Magazine from 1922 to 1983
https://www.worldradiohistory.com/Bell_System_Technical_Journal.htm

ベル研究所の技報であるThe Bell System Technical Journalの第1巻(1922)から第58巻(1979)までをオンラインで月別にダウンロードできる。
　

The Bell System Technical Journal,Vol.1(1922)-Vol.36(1957)
https://onlinebooks.library.upenn.edu/webbin/serial?id=belltechj

ベル研究所の技報であるThe Bell System Technical Journalの第1巻(1922)から第36巻(1957)までをオンラインで巻別にダウンロードできる。収録サイトは、Internet Archiveである。
　

Nokia Bell Labs “Publications”
https://www.nokia.com/bell-labs/publications-and-media/publications/

ベル研究所の技報であるThe Bell System Technical Journalの内容のキーワード検索サービス。残念なことに、本文はみることができないが、アブストラクトは見ることができる。ベル研究所（Bell Laboratories）はもともとはベルシステム（AT&Tの研究開発部門として1925年に設立された研究所であるが、2016年にノキアの子会社となった。
なお、”time-sharing system”でキーワード検索すると、24件がヒットするが、それらすべての資料のタイトルに”UNIX Time-Sharing System”という語句が含まれている。
　

フロッピーROM(Floppy ROM)

投稿日: 投稿者: sano

　「フロッピーROM」(Floppy ROM)とは、ソノシートにカンサスシティスタンダード(Kansas City standard、KCS)方式で情報を音として記録したものである。雑誌の付録などとしてプログラムを配布するには、カセットテープが不向きであったことから、雑誌に綴じ込み可能な薄さで安価なソノシートが選択された。
　雑誌綴じ込みの最初の「Floppy ROM」は、Interface Age 1977年5月号に収められたもの［下記写真参照］である。また日本では、『ASCII』第3号（1977年9月号）に付録としてついていたフロッピーROMが日本最初のものと思われる。なお同付録の告知「BASICソノシートが付きます」は、『ASCII』第3号（1977年8月号）における「編集室から」のコーナーのp.3に掲載されている。

　フロッピーROMの利用に際しては、ソノシートをレコードプレーヤーで再生し、カセットテープレコーダやデータレコーダなどでカセットテープに録音しなおす必要があった。

Interface Age 1977年5月号に中綴じされたフロッピーROM

［出典］
Wikimedia Commons “File:FloppyRom Magazine.jpg”
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:FloppyRom_Magazine.jpg

「フロッピーROM」誕生までの直接的経緯は、Jones,Robert S. (1977) “THE FLOPPY-ROM™ EXPERIMENT —　Or the Joy of Developing a Simple Idea”Interface Age,2(9), p.28.に詳しく記載されている。

［関連資料］
  1. Jones,Robert S. (1977) “THE FLOPPY-ROM™ EXPERIMENT —　Or the Joy of Developing a Simple Idea”Interface Age,2(9), p.28.
    https://archive.org/details/Interface_Age_vol02I06_1977_May/page/n29/mode/2up

  2. Blomgren, William (1977) “PLATTER BASIC – The Search for a Good, RandomAccess, Record Cutting Juke Box” Interface Age,2(9), pp.29-36.
    フロッピーROMに関する詳細な解説記事、および、4K BASICプログラムのダンプリスト（16進表記によるリスト）。フロッピーROMの表面および裏面（ 収納ジャケットの裏面？）のスキャン画像も収録されている。
    なお小見出しは下記の通りである。
    WHY “PLATTER BASIC” ON A FLOPPY-ROM “?
    Why a floppyROM” or platter?”
    WHAT’S ON THE RECORD?
    WHAT WILL I NEED TO USE THE RECORD?
    HOW WAS THE PLATTER MADE?
    WHAT IS THE “KANSAS CITY STANDARD?”
    HOW DOES IT WORK?
    HOW DO I HOOK UP A TURNTABLE?
    WHAT ARE THE WEIRD SIGNALS AT THE START OF THE RECORD?
    HOW DO I LOAD THE PROGRAM?
    WHICH MACHINES CAN USE 4K BASIC?
    　
  3. Turner, William W. (1977) “How to Load the Floppy ROM” Interface Age,2(10), p.56.
    https://archive.org/details/197709InterfaceAge/page/56/mode/2up

  4. modernmechanix.com “THE FLOPPY ROM: Software Distributed on Records (Oct, 1977)”
    フロッピーROMの高解像度の画像が掲載されている。またInterface Ageにおける2番目のフロッピーROMに関する記事「THE FLOPPY ROM #2」テキストも掲載されている。
    　
  5. tangiblemediacollection.com “Floppy ROM”
    https://tangiblemediacollection.com/artifacts/floppy-rom

  6. Museum of Obsolete Media “Floppy ROM (1977 – mid 1980s)”
    https://obsoletemedia.org/floppy-rom/

  7. YouTube解説動画「The Floppy Rom – Software on a Flexible Vinyl Record」Random Tek
    https://www.youtube.com/watch?v=xf_wZpcYNYM

  8. 正多面体クラブ(2012)「ASCII 創刊号」2012年12月22日
    https://polyhedra.cocolog-nifty.com/blog/2012/12/ascii-91c6.html
　
[注]カンサスシティスタンダード(Kansas City standard、KCS)
バイトスタンダード(Byte standard)とも呼ばれる。カセットテープに300-2400ビット/秒（ボー）のデータレートでデジタルデータを記録するフォーマットの一種である。

　1970年代当時、フロッピーディスクドライブや磁気テープ装置（オープンリール型）は、価格が高く個人では購入困難であった。そのため一般家庭にあった市販のポータブル・カセットレコーダーと安価な民生用カセットテープをそのまま外部記憶媒体として活用するための開発が進められた。
　1975年11月にはコンピュータ雑誌『Byte』の編集長ウエイン・グリーン（Wayne Green）らの呼びかけにより、ミズーリ州カンサスシティに主要なコンピュータメーカーや開発者18名が集まり、カセットテープにデジタルデータを保存するための標準規格を確立するための会議が11月7日（金）の夜遅くから11月8日（土）の朝までおこなわれた。
　そこで「高い信頼性が期待でき、実装コストも比較的低いと思われる」暫定標準案が作成された。

［参考資料］Manfred and Virgina Peschke (1976) “BYTE’s Audio Cassette Standards Symposium” BYTE, Feb 1976, pp.72-73.
Penchansky, A. (1979). “New Building for ‘Soundsheets’ Firm”. Billboard (New York: Billboard Publications, ISSN 0006-2510), 91(45), p.88.
　

　会議後、 Lee Felsenstein (of Processor Technology)とHarold Mauch (of Percom) が規格を作成し、Byte誌の創刊号に掲載された。

Lancaster, Don (1975) “Serial Interface”, BYTE, No.1S (September 1975). p.22.
https://archive.org/details/byte-magazine-1975-09/page/22/mode/2up

［関連参考資料］

  1. 植本五郎(1977「オーディオカセットの標準化：カンザス•シティスタンダード」『アスキー』創刊号（1977年7月号）,pp.24-25
    本論考の冒頭で下記のような解説がなされている。東通工(現ソニー）が日本で初めてテープコーダを製作・販売した時に「テープを照明コントロールなどに使おうとした試み」があったことの指摘など、有用なので少し長いが引用しておく。

    1975年11月にアメリカミズリー州のカンザス・シティにアマチュアクラブの代表や，メーカーの代表が集って，安価なオー ディ オカセットによるプログラム交換の可能性について検討し た結果，合意に達したのがこのカンザス・シティ・スタンダードの規格である．
    このカンザス・シティ・スタンダードはハードウェアのレベルでの規格であって，データ構造に関してはふれていない．オーディオ用のテープレコーダにデータを貯えるように機器を作り，マイクロコンピュータの大量外部記憶装置として使用したいという考えはずいぷん古くからあって，ソニーの前身である東通工が日本で初めてテープコーダを製作販売した時にテープを音だけではなくて，照明コントロールなどに使おうとした試みがあった．

    PTRの機能の延長としてのオーデイオカセット
    オーディオカセットに比べて，ディジタルカセットはCPUからの制御によってアクセスすることができ，内部記憶の延長として考えてよい．ところが，オーディオカセットの場合は，モーターのON-OFFのコントロールが付いているだけで，あとは，流しっぱなしである．この点でオーディオカセットは紙テープと同じ形態の外部記録メディアとして考えるのが適当である．
    紙テープの置き換えとして，オーディオ・カセットを考えてみると，共に低コストな記録媒体であり，シリアルアクセス用のメディアである．
    コンパクトであること，リーダーへのロードがしやすいことなどがカセットのすぐれている点である．また，パッケージになっているので，ライブラリーの管理も容易である。

    高レベル言語での交換に有効
    現在のところ，まだプログラムの交換はテーマとはなっていないが，やがてプログラム言語の主流がBASICなどに高レベル化してくると，プログラムは，ASCIIで書かれたストリングスになる．そういうプログラムで書く，広く汎用性や応用性に富む種類のものは，有償，無償の差はあっても，また8080とか6800などのプロセッサの違いを越えた次元で，ユーザーの共通財産にするという方向性が望まれる．この意味で，最小限ハードウェアのレベルで，オーディオ•カセットのデータ記録を，業界はこの様式に準ずることが好ましい．

    ROMの代用
    PROMにシステムプログラムを焼き込んでおき，POWER-ON-START を行うシステムもあるが，コストの点で問題がある．最小限の口ーダ（CPL： Cassette Program Loader）だけをROMに入れておき，システムテープを読むと動き出すようにしておく方向が，低コストのCPUシステムでは見られる．現在PROMはビットあたり1円，RAMはビットあたり50銭ぐらいであり，この方式は8Kバイトぐらいのソフトウェアを必要とするシステムや，機能がたびたびかわる多目的のシステムによい．

    別名CUTS
    このカンザス•シティ•スタンダードは，別名CUTS： Con-puter Users Tape Systemとも呼ばれている．

    　
  2. 西和彦「アメリカマイコン事情：今，何がはやっているか, これから何がはやるか？」『アスキー』第4号（1977年10月号）pp.18-19
      フロッピー・ROM
      オーディオ・カセットにプログラムを入れて売るのがはやっているが， プログラムがレコードになった．それが，フロッビー•ROM である．発案者は，インターフェイス・エイジ社のロバート・ジョーンズ氏．インターフェイス・エイジ5月号は， このソノシートで6800 の4K BASICのプログラムを附録に付けている．フロッピーディスクと形が似ているが，読み出ししかできないので， こういう名前にしたとのこと．米国内で，5 月号は$1.50.

      フロッピー・TAPE
      フロッピー・ディスクがあるのだから，フロッピー・テープがあっても良いのではないかと思っていると，アメリカには本当にあるのだ．記憶媒体には，何を使用しているかというと，実はこれ，カーステレオ用のエイトパック・カセットである．これをテープデッキに差し込むと，エンドレスでテープが回って，ファイルとして使おうということである．すでに実用になっている．

　

コンピュータ史関連資料（英語）

投稿日: 投稿者: sano

コンピュータ関連資料－解説書および教科書（英語）
https://historyofcomputer.info/archives/1708

コンピュータに関する概略的歴史
  1. Gordon, R.J.(199)”Computer Processors and Peripherals” in Gordon, R.J., The Measurement of Durable Goods Prices, University of Chicago Press, pp.188-240
    https://www.nber.org/system/files/chapters/c8314/c8314.pdf

  2. Rosenberg, R.S. (1992) “Criticism and history,” in The Social Impact of Computers, Academic Press, chapter 3, pp.43–71
  3. Weik, Martin H. (1955) A survey of domestic electronic digital computing systems. Ballistic Research Laboratories Report No. 971, Department of the Army Project No.5B0306002, Ordnance Research and Development Project No.TB3-0007, Aberdeen Proving Ground, Maryland, 272pp
    https://catalog.hathitrust.org/Record/005947455

  4. Weik, Martin H. (1957) A second survey of domestic electronic digital computing systems. Ballistic Research Laboratories Report No. 1010, Department of the Army Project No.5B0306002, Ordnance Research and Development Project No.TB3-0007, Aberdeen Proving Ground, Maryland, 439pp
    https://catalog.hathitrust.org/Record/000427964

  5. Weik, Martin H. (1961) A third survey of domestic electronic digital computing systems. Ballistic Research Laboratories Report No. 1115, Department of the Army Project No.5B03-06-002, Ordnance Management Structure Code No.5010.11.812, Aberdeen Proving Ground, Maryland, 1116pp
    pp.1081-1082にTABLE XIV Approximate Cost Of Computing Systems (Basic Or Typical System)が、pp.1083-1084にTable XV　Chronological Order of Initial Date of Operation of Computing Systemsがある。

  6. Hey, T., Pápay, G. (2014) The Computing Universe: A Journey through a Revolution, Cambridge University Press
  7. Hey, T.(2015) The Computing Universe: A Journey through a Revolution, Date June 25, 2015
    https://www.microsoft.com/en-us/research/video/the-computing-universe-a-journey-through-a-revolution/
初期コンピュータ史
  1. Engineering and Technology History Wiki “Early Popular Computers, 1950 – 1970”
    https://ethw.org/Early_Popular_Computers,_1950_-_1970
    Engineering and Technology History Wiki “Inventing the Computer”
    https://ethw.org/Inventing_the_Computer

  2. Emerson W. Pugh. 1995. Building IBM: Shaping an Industry and Its Technology. Cambridge, MIT Press.
  3. “The Advent of Commercial Computing, 1945–1956” in Ceruzzi, P. E. (2003) A History of Modern Computing, MIT Press, Chapter 1, pp.13-46.
    https://paperzz.com/doc/8263272/the-advent-of-commercial-computing–1945%E2%80%931956
コンピュータ市場データ
  1. Computers and Automation : Computer Census 1962-74
    https://archive.org/details/bitsavers_computersArCensus196274_16451676

    Computers and Automationに掲載されたデータ記事を、1962年4月から1974年まで集めたPDF。最初のページは、Computers and Automationの1962年4月号に掲載された”Digital Computer Census”というタイトルの記事であり、1961年末時点までにアメリカで製造されたコンピュータに関する数値データである。

    Computers and Automation（のちのComputers and People）は、1950年に創刊された世界初のコンピュータ専門誌であり、1972年まで引き続き発行された。(“A magazine on computers and related topics first published between 1950 and 1972, was published by Edmund Berkeley and hosted the first computer art competition in 1963.”)アメリカの科学者・作家であるエドモンド・バークリー（Edmund C. Berkeley）によって発行され、初期のコンピュータ科学やサイバネティクス、コンピュータアートの普及に大きな役割を果たした、とされる。

  2. Juliussen, E., Isaacson, P., Kruse, L. (1987) Computer Industry Almanac, Computer Industry Almanac, Inc.
    https://archive.org/details/computerindustry00egil

  3. Juliussen, K.P., Juliussen, E. (1989),The computer industry almanac 1990, Brady
    https://archive.org/details/computerindustry00kare/page/n3/mode/2up

  4. Juliussen, K.P., Juliussen, E. (1993) The 6th annual computer industry almanac : 1993, Computer Industry Almanac, Inc.
    https://archive.org/details/6thannualcompute00kare/page/n3/mode/2up

  5. Juliussen, E. (1998) Internet industry almanac, Computer Industry Almanac, Inc.
    https://archive.org/details/internetindustry0000juli

  6. Adamson, Steven　et al. (1993; 1995). Advanced Satellite Communications : Potential Markets (Advanced Computing and Telecommunications Series), Noyes Data Corporation.
  7. Gordon, R.J.(1990) “Computer Processors and Peripherals” in Gordon, R.J.(1990) The Measurement of Durable Goods Prices, University of Chicago Press, Chapter 6
    https://www.nber.org/books-and-chapters/measurement-durable-goods-prices/computer-processors-and-peripherals

    上記論文を含む下記資料が全文ダウンロード可能である。コンピュータ以外に、多数の製品に関する市場データが掲載されている。
    Gordon, R.J.(1990) The Measurement of Durable Goods Prices, University of Chicago Press, 723pp.
    https://www.nber.org/books-and-chapters/measurement-durable-goods-prices

初期PC関連資料

投稿日: 投稿者: sano
  1. Digibarn Computer Museum
    本サイトより、下記ほかの資料をダウンロード可能。

    1. People’s Computer Company newsletters　創刊号（1972年10月）
      カリフォルニア州メンローパーク所在の、コンピュータに関する最初の公共学習センターPeople’s Computer Companyから1972年10月に最初に発行されたニュースレター。
      People’s Computer Companyは、Homebrew Computer Clubに先立つ先駆的組織である。
      本資料の高解像度版のPDFがInternet Aechiveでダウンロード可能である。
    2. Key Documents in the Creation of Apple’s First Operating System(Apple II DOS, 1978) Apple の最初のOS開発に関わる文書
    3. ”Homebrew@30: The Homebrew Computer Club 30 Year Retrospective” (Computer History Museumで2005/11/4-5に開催されたイベント)関連資料
    4. ”Apple@30 1976: Apple in the Garage” (Computer History Museumで2006/11/4-5に開催されたイベント)関連資料
    5. ”Apple@30 1976: Apple in the Garage” (Computer History Museumで2006/11/4-5に開催されたイベント)関連資料
    　

ソフトウェア産業関連資料

投稿日: 投稿者: sano
  1. Steinmueller,W. (1995) “The US Software Industry: An Analysis and Interpretive History”, 57pp.
    https://unu-merit.nl/publications/rmpdf/1995/rm1995-009.pdf
    https://www.researchgate.net/publication/266217991_The_US_Software_Industry_An_Analysis_and_Interpretive_History

    W. Edward Steinmueller

    ソフトウェア産業に関する論考であるが、下記のように、メインフレーム、ミニコンピュータ、PCに関する米国内出荷台数の歴史的推移（Domestic Mainframe and Minicomputer Shipments by Number and Value 1960-1990などの数表も付録として含まれている。

    Table 1. Phister and CBEMA Estimates of U.S. Domestic Mainframe and Minicomputer Shipments by Number and Value 1960-1990
    Table 2. CBEMA Estimates of U.S. Domestic Software and Service Revenues 1965-1988($million)
    Table 3. Packaged Software and Computer Systems:The Datamation 1977 Survey of Computer Software
    Table 4. Independent Software and Service Companies–1980
    Table 5. Software and Service Companies–1991
    Table 6. Software and Service Revenues of Major Computer Manufacturers 1981 and 1991
    Table 7. U.S. Based Company Computer Industry Shipments by Value and Number 1980-1990

  2. Mowery, D.C. (ed.) (1996) The International Computer Software Industry: A Comparative Study of Industry Evolution and Structure, Oxford U.P.
    https://academic.oup.com/book/52176
    https://catalog.hathitrust.org/Record/003039798
    David C Mowery (ed.)
    Published: 29 February 1996
　

米国におけるPC、ミニコン、メインフレーム市場の歴史的推移1955-1984

投稿日: 投稿者: sano
Mainframes Minis Micros Total
年 台数 金額 台数 金額 台数 金額 台数 金額
1955 150 63 0 0 0 0 150 63
1956 500 152 0 0 0 0 500 152
1957 660 235 0 0 0 0 660 235
1958 970 381 0 0 0 0 970 381
1959 1,150 475 0 0 0 0 1,150 475
1960 1,790 590 0 0 0 0 1,790 590
1961 2,700 880 0 0 0 0 2,700 880
1962 3,470 1,090 0 0 0 0 3,470 1,090
1963 4,200 1,300 0 0 0 0 4,200 1,300
1964 5,600 1,670 0 0 0 0 5,600 1,670
1965 5,350 1,770 250 29 0 0 5,610 1,799
1966 7,250 2,640 385 40 0 0 7,635 2,680
1967 11,200 3,900 720 69 0 0 11,920 3,968
1968 9,100 4,800 1,080 100 0 0 10,180 4,900
1969 6,000 4,150 1,770 152 0 0 7,770 4,302
1970 5,700 3,600 2,620 210 0 0 8,320 3,810
1971 7,600 3,900 2,800 218 0 0 10,400 4,118
1972 10,700 5,000 3,610 271 0 0 14,310 5,271
1973 14,000 5,400 5,270 369 0 0 19,270 5,769
1974 8,600 6,200 8,880 577 0 0 17,480 6,777
1975 6,700 5,410 11,670 642 5,100 77 23,470 6,128
1976 6,750 5,580 17,000 816 25,800 374 49,550 6,770
1977 8,900 6,600 24,550 1,203 58,500 761 91,950 8,563
1978 7,500 7,590 29,550 1,596 115,600 1,098 152,650 10,284
1979 7,200 7,330 35,130 2,038 160,000 1,488 202,330 10,856
1980 9,900 8,840 41,450 2,487 250,500 2,104 301,850 13,431
1981 10,700 9,540 44,100 2,699 385,100 2,503 439,900 14,842
1982 10,600 10,300 47,820 2,821 735,000 4,190 793,420 17,311
1983 9,985 10,480 45,420 3,330 1,260,000 5,300 1,315,405 19,110
1984 10,700 10,360 72,130 4,185 2,100,000 7,750 2,182,005 22,295

金額の単位：100万ドル

［引用元］Gordon, R.J.(199)”Computer Processors and Peripherals” in Gordon, R.J., The Measurement of Durable Goods Prices, University of Chicago Press, p.193
Table 6.1 U.S. Domestic Purchases of Electronic Computers, 1955-84 (value in millions　of dollars)
https://www.nber.org/system/files/chapters/c8314/c8314.pdf
［原出所］Source: 1960-84: Einstein and Franklin (1986, table I); 1955-59: Phister (1979, table 11.1.21)

Einstein, Marcus E., and James C. Franklin. 1986. “Computer manufacturing enters a new era of growth” Monthly Labor Review,109 (September):9-16.
https://www.bls.gov/opub/mlr/1986/09/art2full.pdf
Phister, Montgomery. 1979. Data processing technology and economics. 2d ed. Santa Monica, Calif.: DEC
http://bitsavers.trailing-edge.com/pdf/dec/_Books/_Digital_Press/Phister_Data_Processing_Technology_and_Economics_2ed_1979.pdf
［注記］

上記の表の数値は、下記資料におけるメインフレームの数値とはほぼ一致しているが、PC、ミニコンピュータの数値は大きく異なっている。例えば、PC、ミニコンピュータの出荷台数、および、ミニコンピュータの出荷金額は、下記資料の数値の半分以下（31％～49％）となっている。そうした違いの原因は、「統計の対象としている機種の定義の違い」、「海外出荷台数を含むか含まないか」などによるものと推定される。
なおPCの出荷金額に関しては、1975-1977の3年間は下記資料の3倍以上、1978-1979の2年間は2倍以上となっている。

米国におけるPC、ミニコン、メインフレームの出荷台数および金額（1965-1990）
https://www.sanosemi.com/biztech/data/US-PC-mini-mainframe-1965_1990.htm
　

米国におけるSupercomputer、Mainframe、Midrange、Workstation、Personal computerの出荷金額および出荷台数の歴史的推移1990-1995

投稿日: 投稿者: sano

工場出荷額 FACTORY REVENUE (mil. dol.)
[Revenue is in if-sold, end-user dollars]
computer-factory-revenue-1990-1995.xlsx

　

出荷台数 SHIPMENTS (units)
computer-shipment-1990-1995.xlsx

　
1990年、1994年、1995年の数値の出典
U.S. Census Bureau(1997) Statistical Abstract of the United States: 1997 (117th Edition)
No. 1251. Computer Shipments and Revenues: 1990 to 1995
https://www2.census.gov/library/publications/1997/compendia/statab/117ed/tables/manufact.pdf

1991年、1992年、1993年の数値の出典
U.S. Census Bureau(1995)Statistical Abstract of the United States: 1995 (115th Edition)
No. 1268. Computer Shipments and Revenues: 1991 to 1993
https://www2.census.gov/library/publications/1995/compendia/statab/115ed/tables/manufact.pdf

米国における汎用機および小型計算機の出荷台数、稼働台数、平均出荷価格の歴史的推移1955-1965

投稿日: 投稿者: sano
汎用機 小型計算機 平均出荷価格
年 出荷台数 稼働台数 出荷台数 稼働台数 汎用機 小型計算機
1955 150 240 – – 420
1956 500 700 50 50 304 50
1957 660 1,260 190 240 356 50
1958 970 2,100 210 450 393 67
1959 1,150 3,110 250 700 413 80
1960 1,500 4,400 300 1,000 373 100
1961 2,300 6,150 400 1,400 370 75
1962 3,100 8,100 400 1,800 342 75
1963 3,800 11,700 400 2,100 321 200
1964 5,100 16,700 500 2,500 308 200
1965 5,300 21,600 800 3,100 360 188
　
出荷台数の単位：台
出荷価格の単位：千ドル

[引用元] Martin Campbell-Kelly, Daniel D. Garcia-Swartz(2008) “Economic Perspectives on the History of the Computer Time-Sharing Industry, 1965–1985” IEEE Annals of the History of Computing, 30(1), p.18
https://muse.jhu.edu/pub/87/article/235244/pdf”>https://muse.jhu.edu/pub/87/article/235244/pdf
[原出所] Phister, Data Processing, Table II.1.21, p. 251.
p.17において、smaller computers (later called ‘‘Mini’’systems)と記載されているのみで、詳細な規定は不明。
[参考]上記数表のエクセルファイル

　

米国における1950年代前半における機種別コンピュータ設置台数推移1950-1956

投稿日: 投稿者: sano
機種名 1950 1951 1952 1953 1954 1955 1956
6 12 6 12 6 12 6 12 6 12 6 12 6 12
営業外
コンビュ一夕 		4 6 9 11 17 20 33 39 45 47 49 49 50 51
UNIVAC-1 1 1 3 4 6 7 10 14 19 26 32 39
CRC-102 1 3 6 11 14 16 18 20 22 24
IBM-701 1 4 8 12 16 19 19 19
MINIAC 1 2 2 2 2 3 3
UNIVAC-ScientiLic 1 2 3 5 10 14 19
ALWAC 1 2 3 4 5 6
ELECOM-120 2 3 4 5 6 6
DATATRON 7 13 20 34 56
IBM-650 1 72 184 351 566
IBM-702 3 10 14 14
BENDIX G-15 1 4 10 25
ELECOM-125 1 2 3
IBM-704 1 17 32
IBM-705 13 38
READIX 1 4
LGP-30 7
BIZMAC 2
MONROBOT-MU 1
合計 4 6 10 12 21 27 46 64 84 107 205 355 593 915
　
台数の単位：台

[原出所] 日本電子工業振興協会(1959)『米国の電子計算機工業（前編）』1959年11月，46ページ，第17表
[引用元] 坂本和一(1985)『IBM』ミネルヴァ書房,p.91
[参考]上記数表のエクセルファイル

　

コンピュータ関連市場データ

投稿日: 投稿者: sano
世界
  1. 世界のPC市場シェアの歴史的推移 1980-1991
    https://www.sanosemi.com/biztech/data/PC-World-share-1980-1991.html
　
米国
  1. 米国におけるPC、ミニコン、メインフレーム市場の歴史的推移1955-1984
    https://historyofcomputer.info/archives/2520

  2. 米国におけるPC、ミニコン、メインフレームの出荷台数および金額（1965-1990）
    https://www.sanosemi.com/biztech/data/US-PC-mini-mainframe-1965_1990.htm

  3. 米国市場におけるPC、ミニコン、メインフレームの出荷台数1977-1988 by CBEMA Industry Marketing Statistics(1990)
    https://www.sanosemi.com/biztech/data/US-PC-et-al-Data2010.html#Adamson-f2-61

  4. IBM PC,IBM PC/XT,IBM PC/ATの出荷台数の歴史的推移 1981-1987
    https://www.sanosemi.com/biztech/data/IBM-PC-XT-AT-1981_1987.htm

  5. 米国における1950年代前半における機種別コンピュータ設置台数推移1950-1956

    https://historyofcomputer.info/archives/2508

  6. 米国における汎用機および小型計算機の出荷台数、稼働台数、平均出荷価格の歴史的推移1955-1965

    https://historyofcomputer.info/archives/2510

  7. 米国におけるSupercomputer、Mainframe、Midrange、Workstation、Personal computerの出荷金額および出荷台数の歴史的推移1990-1995

    https://historyofcomputer.info/archives/2512

　
日本
  1. 日本国内におけるメインフレーム、ＷＳ、パソコンの出荷台数・出荷金額
    https://www.sanosemi.com/biztech/sales-data01.htm

  2. 日本におけるPCの年度別出荷台数・出荷金額ほか
    https://www.sanosemi.com/biztech/document/PC-data01.pdf

　

パラメトロン式計算機

投稿日: 投稿者: sano

演算素子の歴史的発展の主流の流れは、歯車から真空管へ、真空管から半導体へと進んだ。真空管とほぼ同時期に存在した演算素子に電磁リレーとパラメトロンがあり、それらを用いた計算機が電磁リレー式計算機とパラメトロン式計算機である。

　パラメトロンは1954年に後藤英一によって発明された演算素子であり、その当時、日本では「真空管に比べると価格が非常に安い」、「電磁リレーよりも高速動作が可能である」、「トランジスタよりも信頼性が高い」というように評価され、数十台のパラメトロン式計算機が製造された。しかしトランジスタの信頼性向上や低価格化により、結果的には、演算素子として主役の座を得ることはできなかった。
　なおアメリカでは、フォン・ノイマンが1954年4月28日と後藤英一よりも１か月ほど早く特許申請をしているが、同特許の実用化へ向けた具体的な取り組みはなされなかった。これは、「電磁リレーよりも高速動作が可能である」が、「真空管やトランジスタよりは低速である」ことが問題とされたと推定される。

　日本人の発明になる日本独自タイプの演算素子にパラメトロン(Parametron)がある。パラメトロンを演算素子や記憶素子として利用したcomputerの開発が日本では1950年代後半に積極的に進められた。
　20世紀中頃におけるcomputerの研究開発において、日本では演算素子としてリレー、真空管、トランジスタと並んでパラメトロンが利用されたのである。
パラメトロンとは、「計算機に必要な三作用、即ち記憶、論理演算、増幅がすべてこの一つの素子によってできる」(高橋秀俊,1968,p.3)という特徴を持つ素子であり、後藤英一が1954年に考案したものである(注1)。パラメトロンは、フェライトの環状磁心にコイルとコンデンサーを組み合わせた共振回路をもつ電気的な回路素子であり、機械的可動部を持たないというその構造から言えば、パラメトロンを演算素子として利用した計算機は電子的計算機の系列に位置づけることができる。
　パラメトロンは、その発明当時の対抗技術である真空管と比べ構造が簡単で信頼度が高く(注2)、コスト的にも安かった(注3)ことや、リレーよりも高速であったことなどから、電電公社電気通信研究所のMusashino-1(1957)(注4)、Musashino-1B(1960)、東大のPC-1(1957)、PC-2(1960)、日立のHIPAC MK-1(1957)、HIPAC101(1960)、HIPAC103(1961)、富士通のFACOM200(1958)、FACOM212(1959)、NECのNEAC1101(1958)、NEAC1103(1960)などいくつものパラメトロン計算機が製作されている。
　パラメトロン計算機は、それと同時代のリレー式計算機や真空管式電子計算機よりも優れた面を持っていたが、真空管の次世代技術であるトランジスタに比べて集積度・速度・消費電力の点で劣っていた。
　例えば高橋茂(1996,p.12)は、電気試験所でトランジスタ式電子計算機の開発に取り組もうと計画していたグループがパラメトロン採用をもちかけられ、その性能をチェックした時に、「原理はおもしろいけれども、トランジスタに比べていかにも動作が遅く、消費電力が大きいことを実感し・・・最初の計画通りトランジスタで進むことを決めました」と書いている。
　実際、トランジスタ式電子計算機のETL Mark III(1956)は300W、ETL Mark IV(1957)は550Wと小さかった(Takahashi,1986,p.148およびp.150)のに対して、パラメトロン計算機のMusashino-1(1957)の消費電力は4.76kW(Muroga&Takashima,1959,p.315)と大きかった。
温度特性の優れたシリコントランジスタの登場など1960年代におけるトランジスタ技術の進展の結果として、トランジスタに対するパラメトロンの大きな利点であった信頼度が「あまり大きな特色とはいえなくなった」(高橋秀俊,1968,p.3)結果として、「パラメトロンは日本の電子計算機工業にとって大きな道草であった」という批判(高橋秀俊,1968,p.iii)が1960年代後半には見られるようになった。
　集積度・速度・消費電力の点で劣るだけでなく、信頼度の点でもさほどの性能差別化が確保できなくなったパラメトロン計算機は、1960年代末には「現在の所、大型機には明らかに不利、中型機にはあまり有利ではない」(高橋秀俊,1968,p.18)という事態に直面することになった。
　価格の問題に関しては、1960年代後半の時点でもなお「パラメトロン素子の価格をトランジスタによる相当論理素子と比較する場合、速度のことを問題にしない限りパラメトロンの方が格段に安いことは間違いのない事実」(高橋秀俊,1968,p.17)であったから、小型機に関してはまだ可能性があると考えられていたが、トランジスタの相対的な低価格化、ICやLSIの登場の結果として、結局のところパラメトロンは技術的主流になることがなく、日本独自の技術としての位置づけに止まった(注5)。

パラメトロン素子

[出典] 高橋秀俊(1972)p.59

注1　フォン・ノイマンも、パラメトロンと同様にパラメーター励振を利用した素子を考案し、アメリカで特許出願をしている（米国特許番号2815488、特許譲受人IBM）。このフォン・ノイマンの特許申請は、1954年4月28日で後藤英一の特許申請よりも一ヶ月前であった。ただしフォン・ノイマンは真空管に対抗できる高速動作を目的としていたこともあり、その特許申請はマイクロウェーブ(1,000MHz~10,000MHz)によるものであった点で、励振電流の周波数を2.3MHzとした後藤英一のパラメトロンとは異なっていた。また特許申請書に原理的な解説はあったが、具体的な設計についての記述や図面はなかった。
高橋秀俊(1972,pp.81-82)は、パラメトロンの特許出願をドイツにした時にフォン・ノイマンの特許との類似性を指摘され、アメリカの特許を調べて「まさに原理的にはわれわれのパラメトロンと同じであり、しかもむこうのほうが、たった一月だが早く出願されていることがわかり、非常に驚いた」としている。なお、Muroga&Takashima(1959)論文のレフェリーも、パラメトロンとフォン・ノイマンとの類似性を指摘している。

注2 点接触型トランジスタを演算素子として利用した日本最初のトランジスタ式電子計算機ETL Mark III(1956)の開発に携わった高橋茂は、「困ったのが点接触型トランジスタの劣化でした。・・・昨日取り替えたばかりのトランジスタがもう故障だなどということもしばしば」(高橋茂,1996,p.13)であったと当時の点接触型トランジスタの信頼度の低さを証言している。また真空管の信頼度の低さに関しては、高橋秀俊が真空管式電子計算機に関して真空管を「毎朝テストして、何本か不良品を取り替えるというのが常識だった」(高橋秀俊,1979,p.143)と証言している。

注3 パラメトロン開発を主導した高橋秀俊は、「パラメトロンは・・・安価で、安定な部品だけから組み立てられていること、そうして、これ一種で完全な論理回路が組めるということが特徴で、特にまだトランジスタが非常に高価であった当時、価格の点でまったくユニークなものと思われた」(高橋秀俊,1968,p.3)としている。実際パラメトロン計算機の開発開始時点の1954年当時で、パラメトロン素子は一素子あたり約五百円という低価格であったが、「同じだけのものを真空管でつくれば、廉く見積もって一万円はしただろう。トランジスタにいたっては当時は1個が数千円もした」(高橋秀俊,1972,　p.62)のである。ただしパラメトロン計算機の完成時点の1957年頃には「トランジスター素子の速度はずっと速いので・・・結局、価格の点ではそれほど違わない」(高橋秀俊,1972,p.62)という結果になっていた。

注4 Musashino-1は1957年3月に運転開始した日本最初のパラメトロン計算機であるが、7400個のパラメトロン（制御装置用1600個、算術演算装置用2800個、磁気コアメモリ用1000個、磁気テープメモリ用2000個）とともに、679本の真空管（算術論理演算装置用280本、磁気コアメモリ用239本、磁気テープメモリ用160本）も使用されており(Muroga&Takashima,1959,p.309)、いわばハイブリッド型の電子計算機であった。

　
　
パロメトロン式計算機　製品一覧
パロメトロン式計算機は日本独自の方式の計算機であり、下記のようにいくつもの製品があった。

PD 1516（東京大学と日本電子測器の共同開発、1956 年10 月）
MUSASHINOｰ1（電電公社、喜安善市の指揮のもとで室賀三郎らが設計、1957年3月）
MUSASHINO─1B（MUSASHINO ─ 1 と同じ論理構成を持つ後継機、富士通によりFACOM 201として製品化）
PC-2（後藤英一らが1958 年に東大理学部で試作したPC ─ -1 の後継機、大型パラメトロン計算機として，富士通で製作され，FACOM202として販売された）
HIPAC MK ─ 1, 101, 103（日立製作所）
NEA ─ 1101, 1102,1103, 1201（日本電気）
OPC ─ 1（沖電気）
MELCOM 3409（三菱電機）
KODIC ─ 401,402 （光電製作所）
　
関連資料１-パラメトロン計算機
  1. 小山俊士(2014)「二つのパラメトロン ―フォン・ノイマンと後藤英一の特許」『東京大学教養学部哲学・科学史部会　哲学・科学史論叢』16, pp.57-81
    https://repository.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/record/35863/files/tkr016003.pdf

  2. パロメトロン計算機記念会「パロメトロン計算機 PC-1 1958 – 2008」42pp
    https://www.iijlab.net/~ew/pc1/pc150th.pdf

  3. 高橋秀俊編(1968)『パラメトロン計算機』岩波書店
  4. 和田英一(1996)「パラメトロン計算機PC-1 –回路設計と方式設計–」
    https://www.iijlab.net/~ew/pc1/summer96.pdf

  5. コンピュータ博物館「【東京大学】 PC-1 パラメトロン式計算機」情報処理学会コンピュータ博物館 > 日本のコンピュータ > 黎明期のコンピュータ
　
関連資料2-後藤英一
  1. 「後藤英一　パラメトロンから量子コンピュータまで」（月刊アスキースペシャルインタビュー2）『Ascii』 Vol.17, No.6(1993 年6 月号)
    https://museum.ipsj.or.jp/computer/dawn/0016.html

  2. 和田英一、相馬嵩(2005)「後藤英一（ごとう　えいいち）1931〜2005
    」情報処理学会コンピュータ博物館 > 日本のコンピュータパイオニア
    https://museum.ipsj.or.jp/pioneer/gotou.html

  3. 遠藤諭(2016)「日本独自のコンピューター素子を生んだ男、後藤英一」『新装版　計算機屋かく戦えり【電子版特別収録付き】』刊行記念インタビュー第２回
    https://weekly.ascii.jp/elem/000/001/221/1221954/

  4. 鈴木志乃(2019)「コンピュータ開発史に輝く後藤英一の挑戦」『RIKEN NEWS』（理化学研究所）2019年2月号「記念史料室から」
    https://www.riken.jp/pr/historia/comp/index.html

  5. 大岩元(2017)「スター・サイエンティスト後藤英一教授とマネジメント」『研究・イノベーション学会年次学術大会講演要旨集』32、pp.572-573
    https://web.archive.org/web/20241225193457/https://dspace.jaist.ac.jp/dspace/bitstream/10119/14848/1/kouen32_572.pdf
　
関連資料3　パラメトロン電卓
  1. 大井電気株式会社(2010)「アレフゼロ101（世界初のパラメトロン素子を用いた電子式卓上計算機）が重要科学技術史資料に登録」大井電気株式会社ニュースリリース、2010年10月6日
    アレフゼロ101は、世界初のパラメトロン素子を用いた電卓である。

    大井電気は、日本最初のパラメトロン電子計算機（MUSASINO１号）の開発に際し、パラメトロン素子の製作を依頼されて供給したことを契機に、1962年末頃よりパラメトロン素子を用いた電卓の開発に取り組んだ。

    当時の電動計算機は、「値段が高く、重い」だけでなく、歯車式であったことから動作時に「大きな騒音」を発生させた。そこでパラメトロン素子を使って小型化を図ると同時に、静音化を実現することで、相対的競争優位を獲得できると考えたのである。

    1963年8月には日本で初めて電卓の試作に成功した。トランジスタではなくパラメトロンを約1700個を用いた同製品は、「アレフゼロ101」（大きさ550×520×380mm）として商品化され、1,964年4月から大学の研究室などに販売された。

    大井電気は1,000台のアレフゼロを製造・販売したが、最終的には価格が80万円と競合他社製品よりも高価格であったこと、消費電力が300Wもあったこと、パラメトロン素子が地磁気の影響を受けやすいことなどから、1970年には電卓販売から撤退を余儀なくされた。

    アレフゼロ101は、テンキー操作を採用し、表示桁数10桁で表示にはニキシー管を使用し、消費電力は300Wと大きかった。四則演算［加減算　10桁　　乗算　20桁　　除算　10桁（剰余10桁）］、一定数乗除算、累積、自乗、開平［9桁］などを簡単な操作で実行できた。また浮動小数点方式を採用し、小数点の位取りは自動的になされた。

　

タイムシェアリングシステム(TSS)関連資料

投稿日: 投稿者: sano

　1950年代から1960年代初頭のコンピュータ利用は「バッチ処理」（一括処理）方式が一般的であった。バッチ処理においては、処理に必要なプログラムとデータが最初にすべて一括入力され、その処理が完了するまで他の処理を実行することはできなかった。こうしたバッチ処理方式は、高額なコンピュータの稼働率を高める上では有効であったが、最初に与えたプログラムにバグなどの問題点があった場合のデバッグ作業や最終的な計算処理結果の確認に数時間から数日を要するという問題点があった。
　
　こうした問題点を克服するため、1960年代前半には、一台の計算機に複数の利用者がそれぞれの端末から接続し、計算機の処理時間を分け合うことで対話型処理を可能とするタイムシェアリングシステム(時分割処理システム、Time-Sharing System,TSS)の実用化が進んだ。計算機としては大型計算機（メインフレーム）が主として使われたが、DECのPDP-1のようなミニ・コンピュータも使われていた。端末は構内回線や専用回線での接続のほか、モデムを介した公衆電話網からのダイヤルアップ接続もできた。1960年代後半には、大学・研究機関や企業でTSSが普及するとともに、離れた場所に設置された大型計算機を通信回線経由で共同利用する商用TSSサービスも成長した。

　1980年代には、PCが企業や大学を中心に普及するとともに、一般家庭にも浸透し始めた。利用者は文書作成や表計算、プログラミングなどの情報処理を手元のPCで行えるようになった。こうした用途での商用TSSの利用は次第に減少した。一方、PCを通信端末として利用した、電子メール、ニュース、電子掲示板、チャットなどの個人向けオンライン情報サービスの市場が次第に拡大した。

　また1980年代には、UNIX系OSを搭載したワークステーションが企業の技術部門や大学・研究機関を中心に普及した。UNIXも、TSSと同じく、タイムシェアリング方式で複数の利用者が計算資源を共有し、利用者ごとにアクセス権限を管理する機能を備えていた。1980年代後半から1990年代にかけて、組織内LANを通じてPCやワークステーションをUNIXサーバーに接続し、ファイルを共有したり、各種のネットワークサービスを利用したりする方式が広がった。ただし大企業では、基幹業務、大規模なデータ処理、ソフトウェア開発のために大型計算機（メインフレーム）が引き続き利用された。

TSS関連マニュアル
  1. Corbató, F. J. et al. (1963) The Compatible Time-Sharing System: A Programmer’s GuideSeptember, The MIT Press
    https://www.chilton-computing.org.uk/acl/pdfs/ctss.pdf
解説WEBページ・解説ビデオ
  1. IEEE “What Are Time Sharing Computer Systems?”
    https://technav.ieee.org/topic/time-sharing-computer-systems/

  2. Computer History Museum “The Virtues of Sharing”
    https://www.computerhistory.org/revolution/mainframe-computers/7/178

  3. 英語版Wikipedia “Time-sharing system evolution”
    https://en.wikipedia.org/wiki/Time-sharing_system_evolution

  4. IBM “Time-sharing” IBM Heritage＞Time-sharing
    https://www.ibm.com/history/time-sharing

  5. CTSS Operating System
    https://www.youtube.com/watch?v=UrOuaQQ4rRw

    CTSS(Compatible Time-Sharing System、互換タイムシェアリングシステム)は、MIT計算センターで開発された世界初のタイムシェアリングシステムのひとつである。1961年に最初の実演が行われ、1973年までMITで稼動していた。
    「Compatible」（互換）とは、IBM 7094 の標準のバッチ処理OS[FORTRAN Monitor System,FMS] と互換性があったことを意味している。

    CTSSは、大型計算機における従来的なバッチ処理と並行して、複数のユーザーが同時にコンピュータを操作・対話できる仕組みを先駆的に実現していた。また、パスワードによるログイン認証、電子メール(MAILコマンド)、簡易な即時メッセージング機能(WRITEコマンド)といった、現代のコンピューティングに不可欠な概念もいち早く導入した。同OS上では、世界初のチャットボットとされる「ELIZA」や、点字翻訳プログラム「DOTSYS」といった初期の革新的なアプリケーションも動作した。

    MITでは1964年からFernando Corbatóらの研究チーム(CTSSの開発チーム)を中心に、新たな汎用タイムシェアリング・システムの構想が始まり、これがのちにGEおよびベル研究所を交えた共同プロジェクト「Multics」として発展した。Multicsの初期開発段階では、既存のCTSSが開発ツールとして利用された。Multics専用のハードウェア(GE-645)が1967年に納入されて以降は、Multics自身の環境下で開発が進められた。
    ベル研究所は1969年にMulticsのプロジェクトから撤退した。当時Multicsに携わっていた技術者の一部(Ken Thompson、Dennis Ritchieら)は、その後UNIXシステムの開発に移行した。

歴史的資料（論文・書籍・マニュアルなど）
  1. Schwartz, J.I. et al. (1964)”A General-Purpose Time-Sharing System” AFIPS ’64 (Spring): Proceedings of the April 21-23, 1964, spring joint computer conference, pp.397-411
    https://doi.org/10.1145/1464122.1464163
    Authors: Jules I. Schwartz, Edward G. Coffman, Clark Weissman

    L. P. Deutch and B. W. Lampson (1965) “SDS 930 Time-sharing System Preliminary Reference Manual,” Doc. 30.10.10, Project Genie, Univ. Cal. at Berkeley .

  2. Fikes, R.E. et al.(1968) ”Steps toward a general-purpose time-sharing system using large capacity core storage and TSS/360″ ACM ’68: Proceedings of the 1968 23rd ACM national conference, pp.7-18
    https://doi.org/10.1145/800186.810560
    Authors: Richard E. Fikes, Hugh C. Lauer, Albin L. Vareha, Jr.Authors Info & Claims

  3. Bull, G.M. (1980) The Dartmouth Time-Sharing System, Ellis Horwood Limited
    https://archive.org/details/bitsavers_dartmouthTingSystem1980_10306903
タイムシェアリングOSとしての初期UNIX関連論文
  1. Ritchie,Dennis M. (1977) “The UNIX Timesharing System: A Retrospective”
    本論文では、タイトルにあるように、UNIXをTSS(Time Sharing System)の一種として位置づけている。アブストラクトの冒頭でも、”UNIX is a generalpurpose,interactive timesharing operating system for the DEC PDP11 and Interdata 8/32 computers. Since it became operational in 1971, it has become quite widely used.”というように、timesharing operating systemであると明確に記している。

    しかしながら現代的用法では、TSSは、CTSSやBerkeley Timesharing Systemなど1960～1970年代の大型計算機（メインフレーム）用のシステムを指すものとされることが多い。すなわち、UNIXはMulticsなどと同じく別系統のシステムである、と位置づけられることが多い。

    このことは、広義のTSSと狭義のTSSの区別として理解することができる。「複数の利用者がそれぞれの端末からコンピュータへ対話的に接続し、CPU時間や記憶装置などの計算資源を共同利用するシステム」という広義の意味でTSSという用語を用いるならば、1970年代の初期UNIXは明らかにその一種である、と言える。しかしながら、日本のコンピュータ史でも、TSSという用語を「大型計算機を通信回線経由で多数の組織・顧客に提供する計算サービス」という狭義の意味で使われることがよくある。

    さらにまた、1970年代のUNIXをTSSと位置づけることは適切であるとしても、それ以降のあらゆるUNIXおよびUnix系システムを、TSSと位置づけるのはあまり適切ではない。というのもUNIXを単独利用する場合や非対話的なサーバー処理を中心とする運用もあるからである。

    したがって、歴史的説明としては、「初期UNIXはタイムシェアリングOSとして開発され、当時の開発者自身もそのように位置づけていた。」というのが適切であろう。

    なおRitchie(個人HP　https://www.nokia.com/bell-labs/about/dennis-m-ritchie/)がベル研の同僚のKen Thompsonと共著で1974年に発表した同タイトルの元論文”The UNIX Timesharing System”(Ritchie,D.M.,Thompson, K.(1974) Communications of the ACM, Vol.17 No.7, July 1974,pp.359-375．https://dsf.berkeley.edu/cs262/unix.pdf）では、冒頭ではTSSとしながらも1977年論文と異なり、アブストラクトの冒頭では、下記のように”a general-purpose, multi-user, interactive operating system”と規定し、TSSとはしていない。

    UNIX is a general-purpose, multi-user, interactive operating system for the Digital Equipment Corporation PDP-11/40 and 11/45 computers. It offers a number of features seldom found even in larger operating systems, including: (1) a hierarchical file system incorporating demountable volumes; (2) compatible file, device, and inter-process I/O; (3) the ability to initiate asynchronous processes; (4) system command language selectable on a per-user basis; and (5) over 100 subsystems including a dozen languages. This paper discusses the nature and implementation of the file system and of the user command interface.
    　
  2. M. D. MclLROY, E. N. PINSON, and B. A. TAGUE (1978)”UNIX Time-Sharing System:Foreword” Bell System Technical Journal, 1978, pp.1899-1900
    1978年のBell System Technical Journalの特集号「UNIX Time-Sharing System」の序文。

    本序文においても、”The growth and flowering of UNIX as a highly effective and reliable time-sharing system are detailed in the prizewinning ACM paper by Ritchie and Thompson that has been updated for this volume.”というように、UNIXがtime-sharing systemとして位置づけられている。この序文は、当時のBell研究所においてもUNIXがタイムシェアリング・システムとして理解されていたことを示唆するものと言えよう。

総説的論文・書籍
  1. Corbato,F. J., Merwin-Daggett,M., Daley, R. C. (1992) “CTSS-the compatible time-sharing system,” IEEE Annals of the History of Computing, Vol.14, No.1, pp.31-54.
    https://doi.org/10.1109/85.145324

  2. Martin Campbell-Kelly, Daniel D. Garcia-Swartz(2008) “Economic Perspectives on the History of the Computer Time-Sharing Industry, 1965–1985” IEEE Annals of the History of Computing, 30(1), pp.19-36
    https://muse.jhu.edu/pub/87/article/235244/pdf

  3. Walden,D., Vleck,T.V. (eds.) (2011) The Compatible Time Sharing System (1961–1973): Fiftieth Anniversary Commemorative Overview
    https://people.csail.mit.edu/saltzer/Multics/CTSS-Documents/CTSS_50th_anniversary_web_03.pdf

  4. Fevolden, Arne Martin(2013) “The Best of Both Worlds? A History of Time-Shared Microcomputers, 1977–1983”,IEEE Annals of the History of Computing, 35(1) pp.23-34
    https://www.researchgate.net/publication/260501880_The_Best_of_Both_Worlds_A_History_of_Time-Shared_Microcomputers_1977-1983

論文・書籍（各国）
  1. Clarke.K. E.(1970) “A user’s view of the UK time sharing industry” The Computer Bulletin, Volume 13, Issue 1, January 1970, pp.8–10.
    1970年刊行の本論文において、「英国のタイムシェアリング事業は、急速な拡大期を迎えようとしている兆候が見られる。」ということが指摘されている。

ラテンアメリカ地域におけるコンピュータ史関連資料

投稿日: 投稿者: sano
単行本
  1. A. Cantarell and M. G. (editors), Historia de la Computación en México: Una Industria en Desarrollo, Volumen I. Mexico: Hobbiton Ediciones, January 2000
論文
  1. Prieto-Diaz,R., Willson,S. (1981) “The impacts of computers on the Latin American countries”, ACM Sigcas Computers and Society, vol.11, no.2, pp. 2-9.
    https://dl.acm.org/doi/abs/10.1145/957834.957835
    https://scispace.com/pdf/the-impacts-of-computers-on-the-latin-american-countries-1as2xdnrqh.pdf

  2. Baeza-Yates,R. A., Fuller,D. A., Pino,J. A. and S. E. Goodman (1995) “Computing in Chile: the jaguar of the Pacific rim?”, Communications of the ACM, vol. 38, no. 9, pp. 23-28.
    https://dl.acm.org/doi/10.1145/223248.223254

  3. Ortiz-Arroyo,D. et al. (2024) “Mexican Computers: A Brief Technical and Historical Overview” 25pp.
    http://arxiv.org/pdf/2406.04912.pdf

    スペイン語の原論文 Daniel Ortiz Arroyo, Francisco Rodríguez Henríquez, Carlos A. Coello Coello “Computadoras Mexicanas: Una Breve Reseña Técnica e Histórica” の英訳。pp.23-25に34点の文献注あり。
    メキシコにおける最初のデジタルコンピュータの利用は、1958年6月8日で、National Autonomous University of Mexico (UNAM)がIBM 650を導入している。
WEBページ
  1. Perea, R.(2000) “History of computing in Mexico”(revisited)
    https://web.archive.org/web/20080828080424/http://cocomc10.pereanet.com/html/coco_in_mexico.html
    Glenside’s Cup of CoCo Newsletter掲載論文の改訂版

電卓の歴史関連資料

投稿日: 投稿者: sano
WEBページ
  1. Engineering and Technology History Wiki “Electronic Calculators: Desktop to Pocket”
    https://ethw.org/Electronic_Calculators:_Desktop_to_Pocket

  2. 佐野正博「半導体技術の進化という視点から見た電卓「製品」の技術的発展」www.sanosemi.com＞biztech
    https://www.sanosemi.com/biztech/document/electronic-calculator01.pdf

  3. 佐野正博(2009)「数字キーの配列に関わる参考資料」
    https://www.sanosemi.com/articles/sano-2009-numerical-key-2011.pdf

  4. Martin,Ernst. (1992) The Calculating Machines (Die Rechenmaschinen): Their History and Development. Translated and edited by P. A. Kidwell and M. R. Williams. MIT Press.
電卓関連特許
    Jack S. Kilby, Jerry D. Merryman, and James H. Van Tassel. 1974. “Miniature Electronic Calculator”. U. S. Patent 3,819,921, 25 June 1974
書籍および論文
  1. Volder,Jack (1959) “The CORDIC Trigonometric Computing Technique”. IRE Transactions on Electronic Computers, vol. EC-8, 1959, pp. 330-334
  2. Swartzlander,Earl.(2002) “Calculating Machines”. in Atsushi Akera and Frederik Nebeker, eds., From 0 to 1: An Authoritative History of Modern Computing.Oxford University Press, pp.51-62
  3. Flamm,Bruce (1998) “An Early Electronic Calculator, the Friden EC-130”. IEEE Annals of the History of Computing, vol. 20, no.3, pp.72-73
  4. Wang,An. (1986) Lessons, An Autobiography. , Addison-Wesley Publishing Company, Inc., 1986, pp. 125-130
    https://archive.org/details/lessonsautobiogr0000wang/mode/2up

  5. House,Chuck. (1988) “Hewlett-Packard and Personal Computing Systems”. in Adele Goldberg, ed., A History of Personal Workstations. ACM Press, pp.403-406
  6. Ball,Guy, Flamm,Bruce. (1997) The Complete Collector’s Guide to Pocket Calculators. Wilson/Barnett Publishing, pp. 10-15

イギリスのコンピュータ史

投稿日: 投稿者: sano
WEBページ
  1. Lavington,Simon “A Brief History of Early British Computers”
    https://ethw.org/A_Brief_History_of_Early_British_Computers

  2. BBC(2011) “The BBC Microcomputer and me, 30 years down the line”,www.bbc.com, 1 December 2011
    https://www.bbc.com/news/technology-15969065

    BBC Microcomputerは、イギリスのPC企業Acorn ComputersがBBCが企画した BBC Computer Literacy Project のために設計・製造した8ビットPC（CPUはMOS Technologyの6502)であり、1981年末に販売開始され、1986年まで販売された。イギリスの多くの学校で採用され、累計で150万台が販売された。
    Fildes,Jonathan(2007) “Home computing pioneer honoured”BBC News,29 December 2007.
    https://web.archive.org/web/20080101113217/http://news.bbc.co.uk/2/hi/technology/7162935.stm
論文
  1. Excell,Peter S. (2018) “The British Electronics and Computing Industries: Past, Present and Future”, Annals of Emerging Technologies in Computing, Vol.2, No.3, pp.45-52.
    https://aetic.theiaer.org/archive/v2/v2n3/p5.pdf

IOMEGA

投稿日: 投稿者: sano
Zip製品の出荷データ
  1. 2000 Annual Report 「1995年3月の発売以来、(2000年までに）ライセンス供与分を含め、4,000万台以上のZipドライブと2億5,000万枚のZipディスクが出荷されている。」”Since their introduction in March 1995, more than 40 million Zip drives and 250 million Zip disks have been shipped, including licensee shipments. ”
    https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/352789/000091205701008337/a2041644z10-k.htm
    https://web.archive.org/web/20040119131312/http://download.iomega.com/com/about/investor/annual_report2000/annual.pdf

  2. 2001 Annual Report 「1995年3月の発売以来、(2001年までに）4,600万台以上のZipドライブと2億8,000万枚のZipディスクが出荷されている。」”Since their introduction in March 1995, more than 46 million Zip drives and 280 million Zip disks have been shipped.”
    https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/352789/000091205702011416/a2073803z10-k.htm
    https://web.archive.org/web/20030510143032/http://download.iomega.com/com/about/investor/annual_report2001/2001_annual_report.pdf

  3. 2002 Annual Report 「1995年3月の発売以来、(2002年までに）5,000万台以上のZipドライブと3億1,000万枚のZipディスクが出荷されている。」”Since the Company introduced the Zip drive in March 1995, it has shipped more than 50 million Zip drives and 310 million Zip disks.”
    https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/352789/000104746903009856/a2105859z10-k.htm
    https://web.archive.org/web/20040223122313/http://media.corporate-ir.net/media_files/NYS/iom/reports/2002ar.pdf

  4. 2003 Annual Report　出荷数に関する記述なし
    https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/352789/000104746903009856/a2105859z10-k.htm
    https://web.archive.org/web/20050530105340/http://media.corporate-ir.net/media_files/NYS/iom/reports/Iomega_Corporation_2003_Annual_Report.pdf

    PDF版のアニュアルレポートに収録されている”Message From the President and CEO”には下記の記述があるが、”We have shipped over 50 million Zip drives and over 300 million”という記載は2002アニュアルレポートの記載と矛盾する。

    Zip Products
    Iomega’s Zip products have been our dominant contributor to revenue and profits since their introduction nine years ago. We have shipped over 50 million Zip drives and over 300 million Zip disks during this time. Zip products have enjoyed a tremendous record of success and a remarkably long life cycle for the technology industry. Although Iomega has regularly improved Zip performance and capacity for its customers in government, education, and in the broader business market, the mature Zip platform is reaching the end of its life cycle. As such, in 2003, Zip products continued to lose ground to optical drives, external hard drives, flash drives and other storage alternatives. Despite this, the Zip product line continues to generate positive cash flow to fund our other initiatives and it is expected to remain profitable through 2004 and potentially beyond.
    　
  5. Zip製品出荷データ1998-2003
    https://commons.wikimedia.org/wiki/File:ZipDiskNDrive_unitsales_1998to2003.gif

    1998 1999 2000 2001 2002 2003
    Drives 8,993 9,591 6,997 5,223 4,049 2,221
    Disks 5,905 6,442 5,479 3,442 2,784 1,451

    Zipドライブの出荷単位数：千台、Zipディスクの出荷単位数：万枚
    Wikipediaにおける1999年のZipドライブの上記出荷数値は、2003アニュアルレポート(pdf版p.19,ドライブの単位千台、ディスクの単位千枚)の下記数値9,691と10万台だけ違っている。

    1999 2000 2001 2002 2003
    Drives 9,691 6,997 5,223 4,049 2,221
    Disks 64,417 54,786 34,421 27,835 14,514
　
2003 Annual Report におけるZip製品ビジネスの衰退に関する記述
“In other efforts to replace the declining Zip business, the Company has developed and launched a variety of products, none of which were commercially successful. In addition, the Company has launched and attempted to expand its Sourced Branded and NSS businesses. During 2004, for the first time, sales of the Sourced Branded business segment exceeded Zip product sales. However, the Company’s Sourced Branded segment does not generate high gross margins and the segment has never been profitable for an entire year. Moreover, the NSS business has also incurred losses each year.

Thus, the Zip product segment remains the Company’s only consistently profitable segment. In light of the inevitable decline of the Zip business, the Company will not be viable unless it generates significant PPM from products other than Zip products. REV products currently represent the Company’s most realistic opportunity to develop a significant PPM stream which could at least partially offset the rapidly-declining Zip PPM. Management expects to continue to invest significant resources with the goal to increase REV product sales. It is unlikely that the Company will be able to operate profitably unless and until REV products generate significant positive PPM. However, the Company can provide no assurance that the REV business will generate PPM sufficient to offset declining Zip PPM.”
https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/352789/000119312505052427/d10k.htm#tx98116_7

　
IOMEGA社のアニュアル・レポート

米国証券取引委員会におけるIOMEGA社の10-Kリスト(annual report)
米国証券取引委員会におけるIOMEGA社の10-Kリストのエクセルファイル


Form & File Filed Reporting for
10-K (Annual report) EX-10.18 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.20 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.19 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.16 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.17 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.22 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.21 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.15 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-3.II-1 2001/3/27 2000/12/31
10-K (Annual report) EX-10.17 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-10.16 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-10.19 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-10.18 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-99.1 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-10.20 2002/3/25 2001/12/31
10-K (Annual report) EX-10.15 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-10.22 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-10.21 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-99.2 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-99.3 2003/3/24 2002/12/31
10-K (Annual report) EX-10.18 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-10.16 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-10.15 2004/3/12 2003/12/31
10-K/A (Annual report) 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-32.1 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-32.2 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-10.11 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-16.2 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-31.2 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-31.1 2004/3/12 2003/12/31
10-K/A (Annual report) EX-31 2004/3/12 2003/12/31
10-K/A (Annual report) EX-31 2004/3/12 2003/12/31
10-K (Annual report) EX-10.17 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) 2005/3/16 2004/12/31
10-K/A (Annual report) 2005/3/29 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-32.1 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-32.2 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.23 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.21 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.20 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.19 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.18 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-10.22 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-31.2 2005/3/16 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-31.1 2005/3/16 2004/12/31
10-K/A (Annual report) EX-31 2005/3/29 2004/12/31
10-K/A (Annual report) EX-31 2005/3/29 2004/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-10.28 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-10.27 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-32.2 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-32.1 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-10.26 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-31.1 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-31.2 2006/3/15 2005/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-10.21 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-10.25 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-10.23 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-10.22 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-32.2 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-32.1 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-10.24 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-31.1 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-31.2 2007/3/16 2006/12/31
10-K (Annual report) EX-21.1 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-10.18 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-32.10 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-32.9 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-10.17 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-31.9 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-31.10 2008/3/14 2007/12/31
10-K (Annual report) EX-10.25 2008/3/14 2007/12/31
10-K/A (Annual report) 2008/4/24 2008/4/23
10-K/A (Annual report) EX-31.11 2008/4/24 2008/4/23
10-K/A (Annual report) EX-31.12 2008/4/24 2008/4/23
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　
　

コンピュータ史関連資料（日本語）

投稿日: 投稿者: sano
アーカイブス
  1. 日本情報経済社会推進協会 JIPDECアーカイブス
    https://www.jipdec.or.jp/library/archives.html

    『コンピュータ白書』1965-1986、『情報化白書』1987-2009、『JIPDECジャーナル』等の定期刊行物を含め、日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)がこれまで発行した資料が公開されている。
    なお下記団体の刊行物も含まれている。

    産業情報化推進センター（CII）
    中央情報教育研究所（CAIT）
    電子商取引実証推進協議会、電子商取引推進協議会、次世代電子商取引推進協議会（ECOM）
    企業間電子商取引推進機構（JECALS）
    EDI推進協議会、次世代EDI推進協議会（JEDIC）
    STEP推進センター
    財団法人データベース振興センター（DPC）
    日本PKIフォーラム（PKI-J）
    財団法人新世代コンピュータ技術開発機構（ICOT）
    先端情報技術研究所（AITEC）
    スマートハウス情報活用基盤整備フォーラム（eSHIPS）
    電子記録応用基盤フォーラム（eRAP）

  2. 情報処理学会　コンピュータ博物館「解説・論文等」トップページ > ライブラリ > 解説・論文等
    https://museum.ipsj.or.jp/library/ronbun.html

    情報処理学会誌などに掲載された歴史に関する解説記事や論文などがダウンロード可能。
    連載：日本における計算機の歴史
    論文
    夏のプログラミング・シンボジウム「コンピューティングの歴史」
    解説
    報告
    特集：知られざる計算機
    連載：日本の情報処理技術の足跡
    連載：古機巡礼/二進伝心
    座談会
　
日本のコンピュータに関する歴史研究
  1. 高橋茂,浦城恒雄「日立のHITAC 2010」『情報処理』43(2), pp.108-110
    『情報処理』43(2)の特集「知られざる計算機」の中の一論文
    　
  2. 西野博二(1965)「電子計算機の発達」高橋茂編『ディジタル電子計算機』日刊工業新聞社,pp.331-341
    本論文では、電子計算機の歴史的発達が、「四則演算の機械化」、「情報の符号化」、「計算手順の自動化」、「電子技術」という4要素の視点から下記のように捉えられている。
    Nishino-1965-p331
    　
  3. 情報処理学会(2003)「オフィスコンピュータの歴史調査と技術の系統化に関する調査」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第3集
    https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011034.pdf&n=008.pdf

  4. 山田昭彦(2001)「日本の初期のコンピユータに関する考察-阪大真空管計算機とFUJICについて」T. IEE Japan, Vol. 121-A , No. 1
  5. 池元有一(2001)「日本におけるコンピュータ産業の発展過程 −1960年代、電力業の制御用コンピュータを中心に−」『土地制度史学』
    https://doi.org/10.20633/tochiseido.43.4_17

  6. 池元有一(2003)「日本のコンピュータ産業の発展過程 — 1960年代, 事務用小型機を中心に」『社會科學研究』（東京大学社会科学研究所）、54(4),pp.3-32
    https://repository.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/records/17309

  7. 池元有一(2015)「日本のコンピュータ産業の発展過程」『經營學論集』85（日本的ものづくり経営パラダイムを超えて）
    https://www.jstage.jst.go.jp/article/abjaba/85/0/85_F14-1/_article/-char/ja

  8. 瀬川滋(2010)「私の日本コンピュータ史」『太成学院大学紀要』12巻、p. 243-254
    https://doi.org/10.20689/taiseikiyou.12.0_243
    https://www.jstage.jst.go.jp/article/taiseikiyou/12/0/12_KJ00006000399/_pdf/-char/ja

  9. 岡本行二(2007)「日本の情報システムとコンピュータ利用」『情報システム学会誌』2(1), pp.18-28
    https://doi.org/10.19014/jissj.2.1_18

　
コンピュータ史
  1. 花岡菖(2003)「黎明期のコンピュータの発展に関する一考察(1) : 黎明期のコンピュータ事情」『関東学院大学経済学会研究論集：経済系』第215集
    https://kguopac.kanto-gakuin.ac.jp/webopac/NI00000006


  2. 花岡菖(2003)「黎明期のコンピュータの発展に関する一考察(2) : MISブーム前後のコンピュータ事情」『関東学院大学経済学会研究論集：経済系』第216集
    https://kguopac.kanto-gakuin.ac.jp/webopac/NI00000019

    花岡菖(2004)「黎明期のコンピュータの発展に関する一考察(3) : 黎明期における主導概念の変遷」『関東学院大学経済学会研究論集：経済系』第218集
    https://kguopac.kanto-gakuin.ac.jp/webopac/NI00000035

  3. 大駒 誠一「コンピュータ開発史 1」
    https://koeki.repo.nii.ac.jp/record/93/files/5-pa37-51.pdf

  4. 大駒 誠一「コンピュータ開発史 2」
    https://koeki.repo.nii.ac.jp/record/114/files/6-pa59-74.pdf

  5. 大駒 誠一「コンピュータ開発史 3」
    https://koeki.repo.nii.ac.jp/record/135/files/7-pa75-88.pdf

  6. 後藤邦夫(2001)「研究展望　コンビュータ史資料とヒストリオグラフィーについて(2)」『技術と文明』12(2)
    https://doi.org/10.57381/jshit.12.2_53

　
コンピュータに関する開発史的研究
  1. 城憲三・牧之内三郎・安井裕(1972)「真空管式ディジタル計算機試作の思い出」『bit』第4巻第2号
  2. 山田昭彦(2003)「電気試験所におけるトランジスタコンピュータの研究開発および資料保存状況」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第3集
    https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011029.pdf&n=011.pdf

  3. 青木洋(2000)「日本の初期コンビュータ開発と国公立研究機関の役割」『横浜経営研究』第21巻　第1・2号,pp.131-147
    http://kamome.lib.ynu.ac.jp/dspace/bitstream/10131/1258/1/KJ00000692830.pdf

  4. 青木洋(2001)「第二次大戦中の計算機開発－日本と英米の比較考察」『科学技術史』5号

  5. 山田昭彦(2001)「コンピュータ開発史概要と資料保存状況について－第一世代と第二世代コンピュータを中心に－」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第1集

    6. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011040.pdf&n=003.pdf

  6. 山田昭彦(2002)「コンピュータ開発史概要と資料保存状況について　－第3世代と第3.5世代コンピュータおよびスーパーコンピュータについて－」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第2集
    https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011039.pdf&n=006.pdf

　
コンピュータ企業の社史
  1. 日本IBM編(1988)『日本アイ・ビー・エム50年史』
  2. 日本ユニバック編(1988)『日本ユニバック30年のあゆみ』
  3. 富士通編(1977)『富士通社史』
　
コンピュータに関する産業史および経営史的研究
  1. 青木洋(1994)「日本におけるコンビュータの産業化：研究者・技術者の活動を中心に」『研究年報経済学』東北大学，第56巻 第l号
  2. 臼井健治(1986)『日本のコンピューター開発群像』日刊工業新聞社
  3. 立石泰則(1993)『覇者の誤算：日米コンピュータ戦争の40年』日本経済新聞社
  4. 中川靖造(1990)『NTT技術水脈：巨大実用化研究所に賭けた男達』東洋経済新報社
  5. 中村清司(1992)「産業政策とコンピュータ産業」森川英正編『ビジネスマンのための戦後経営史入門』日本経済新聞社
  6. 中村清司(1995)「コンピュータ産業：汎用機の国際競争力」武田晴人編『日本産業発展のダイナミズム』東京大学出版会松尾博志(1987)『スーパー頭脳集団・電総研』コンビュータ・エージ杜
  7. 宮崎晋生(2007)「日本の汎用電子計算機産業における技術提携の意義 : 産業発展・技術進化の社会的構築性」一橋大学学位論文: 博士(商学)
  8. 笠井雅直(2002)「戦後日本における情報通信産業の成立過程」『名古屋学院大学論集　社会科学篇』38(3)、pp.61-76
    http://doi.org/10.15012/00000805
    https://web.archive.org/web/20190415003245/https://core.ac.uk/download/pdf/80045843.pdf
　
コンピュータ政策史
    米倉誠一郎、島本実「競争と計画の調整　揺籃期コンピューター産業と通産官僚」伊丹敬之、加護野忠男、宮本又郎、米倉誠一郎編『ケースブック　日本企業の経営行動１』有斐閣、1998年
    宮崎晋生(2008)「日本における電子計算機産業政策での政策決定プロセス」『国際関係・比較文化研究』静岡県立大学, 第6巻 第2号, pp.113-132
    http://usr.u-shizuoka-ken.ac.jp/kn/AA11845283200803001060.pdf
　

情報記録装置関連資料

投稿日: 投稿者: sano
パンチカード

  1. IBM “The IBM punched card: The paper on-ramp to the Information Age once held most of the world’s data” IBM Heritage＞The punched card

    2. https://www.ibm.com/history/punched-card

  2. IBM “The punched card tabulator: An electrical counting machine automated data handling, transformed industries and became the basis for a highly profitable new company called IBM”IBM Heritage＞The punched card tabulator

    3. https://www.ibm.com/history/punched-card-tabulator

  3. Engineering and Technology History Wiki　”Early Punched Card Equipment, 1880 – 1951″

    4. https://ethw.org/Early_Punched_Card_Equipment,_1880_-_1951

  4. Heide，Lars.(2009) Punched-Card Systems and the Early Information Explosion. Johns Hopkins University Press.
  5. Austrian,Geoffrey. (1982) Herman Hollerith: Forgotten Giant of Information Processing. Columbia University Press.
　
パンチカード関連特許
  1. Herman Hollerith. 1884. Art of Compiling Statistics. U.S. Patent 395,782, filed 23 September 1884 and granted 8 January 1889.
  2. Herman Hollerith. 1914. Automatic Control for Tabulating Machines. U.S. Patent 1,830,699, filed 11 March 1914 and granted 3 November 1931. Automatic group control described in this patent was a facility to control the generation of sub and grand totals. It is the earliest example of conditional programming of a punched card machine, a facility subsequently essential for stored-program computers.
　
磁気ドラム(Magnetic drum memory)
  1. Engineering Research Associates (ERA) founders with various magnetic drum memories(1950)

    2. https://www.computerhistory.org/timeline/1950/#169ebbe2ad45559efbc6eb35720bdc28

　
磁気コアメモリ(Magnetic core memory)
  1. Jay Forrester holding early core memory plane(1949)

    2. https://www.computerhistory.org/timeline/1949/#169ebbe2ad45559efbc6eb3572087216

　
磁気テープ装置

  1. IBM “Magnetic tape: A breakthrough storage medium draws inspiration from a vacuum cleaner” IBM Heritage＞Magnetic tape

    2. https://www.ibm.com/history/magnetic-tape

  2. Stevens,L. D. (1981)”The Evolution of Magnetic Storage” IBM Journal of Reserach Development. Vol.25 No.5. SEPTEMBER 1981

    3. https://archive.computerhistory.org/resources/access/text/2023/12/102803792-05-01-acc.pdf

  3. Welsh, H. F. & Lukoff, H (1953). “The Uniservo – Tape Reader and Recorder” (PDF). Review of Input and Output Equipment Used in Computing Systems Joint AIEE-IRE-ACM Computer Conference. American Institute of Electrical Engineers.

    4. https://bitsavers.org/pdf/afips/1953-03_%2303a.pdf

  4. 斉藤真二(2020)「磁気テープ技術の系統化調査」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第29集

    5. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011032.pdf&n=116.pdf

　
カセットデッキ(カセットテープ）

  1. 佐々木潤(2022)「さまざまなメーカーから数多くの機種が登場したデータレコーダたち ～ アイワ DR-1 ～」2022年11月9日

    2. https://web.archive.org/web/20221109000636/https://akiba-pc.watch.impress.co.jp/docs/column/retrohard/1444542.html

  2. 大原雄介(2025)「懐かしのテープやフロッピー、CD/DVD、そしてUSBメモリに至るまで。外部記録メディアの変遷」PC Watch、2025年2月14日

    3. https://web.archive.org/web/20250220150809/https://pc.watch.impress.co.jp/docs/topic/feature/1657515.html

　
フロッピーディスクドライブ(FDD)
関連特許

Flores, et al. “Magnetic Record Disk Cover” U.S. Patent 3,668,658 (Filed: December 22, 1969 Issued: June 6, 1972)
Dalziel, et al. “Data Storage Apparatus Employing a Single Magnetic Disk” U.S. Patent 3,678,481 (Filed: March 13, 1970 Issued: July 18, 1972)
　

  1. IBM “Floppy disk storage: The once-ubiquitous data storage device gave rise to the modern software industry” IBM Heritage＞Floppy disk storage

    2. https://www.ibm.com/history/floppy-disk

  2. Computer History Museum “1971: Floppy disk loads mainframe computer data”

    3. https://www.computerhistory.org/storageengine/floppy-disk-loads-mainframe-computer-data/

  3. Computer History Museum “Floppy Disks”

    4. https://www.computerhistory.org/revolution/memory-storage/8/261

  4. 嘉本秀年(2021)「フロッピーディスクとドライブの技術とビジネス発展の系統化調査」『国立科学博物館技術の系統化調査報告　共同研究編』第14集

    5. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011067.pdf

  5. 増渕政行, 田中裕明(1995)「100MBリムーバブル・ストレージデバイス」『テレビジョン学会技術報告』Vol.19 No.41,pp.19-24
    6. Iomega社のZipドライブについての紹介
　
光学ドライブ(CD、CD-R、DVD)

  1. IBM “Optical storage: A new combination of materials and lasers revolutionized data access and retrieval” IBM Heritage＞Optical storage

    2. https://www.ibm.com/history/optical-storage

  2. Lee, Do-Joon (2000). “A study on the standards in optical storage device industry.” Thesis, Massachusetts Institute of Technology, 2000.

    3. https://dspace.mit.edu/entities/publication/b142b02c-e6af-4d5b-b58f-efedb8e920be

  3. データベース振興センター（1990)『CD-ROM研究調査報告書』

    4. https://www.jipdec.or.jp/archives/publications/J0000685.pdf

  4. 的場肇、鈴木慶一(1991)「コンピュータ用CD-ROMドライブ」『富士通テン技報』9(1)

    5. https://www.denso-ten.com/jp/technicalreview/jp_pdf/16/16-2J.pdf

    全世界におけるCD-ROMドライブの出荷台数は、1990年までの累計で40~50万台と推計され”

  5. 井橋孝夫(2018)「コンパクトディスク(CD)の開発、実用化技術系統化調査」　『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第25集

    6. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011067.pdf&n=105.pdf

  6. 武田立(2020)「書込型光ディスク技術の系統化調査」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第29集

    7. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011028.pdf&n=118.pdf

  7. CDs21ソリューションズ「CD-Rの誕生」

    8. https://web.archive.org/web/20031026222350/http://www.cds21solutions.org/osj/j/cdr/r_birth.html
    https://web.archive.org/web/20031225154449/http://www.cds21solutions.org/osj/j/cdr/r_record.html
    https://web.archive.org/web/20031026222439/http://www.cds21solutions.org/osj/j/cdr/r_spec.html

  8. 発明協会「CD・CD－R」戦後日本のイノベーション100選

    9. https://koueki.jiii.or.jp/innovation100/innovation_detail.php?eid=00070&age=stable-growth

  9. 浜田恵美子(2007)「日本発—CD-Rの開発と発展」『応用物理』76巻9号、pp.995-1004

    10. DOI https://doi.org/10.11470/oubutsu.76.9_995

  10. 石黒隆(2012)「開発者が語る，今だから話せるCD-R開発秘話」『応用物理』2012, 81巻, 8号, pp.667-671

    11. https://doi.org/10.11470/oubutsu.81.8_667

  11. 「CD-R開発物語」
    12. 太陽誘電　第1回 『すべてが手作業だった！』
    https://web.archive.org/web/20151122075111/http://www.nipponsei.jp/interview/ch-01/index.html
    太陽誘電　第2回 『CDコンパチブルを貫け！』
    https://web.archive.org/web/20151122094715/http://www.nipponsei.jp/interview/ch-01/interview_yuden-02-01.html
    太陽誘電　第3回 『CD-Rが生まれた瞬間』
    https://web.archive.org/web/20151122075557/http://www.nipponsei.jp/interview/ch-01/interview_yuden-03-01.html
    太陽誘電　第4回 『CD-Rがブレークする瞬間』
    https://web.archive.org/web/20151122102730/http://www.nipponsei.jp/interview/ch-01/interview_yuden-04-01.html
    「CD-ROMの存在がCD-Rの普及を促す――そして迎えたCD-Rのブレーク」
    https://web.archive.org/web/20151117123425/http://www.nipponsei.jp/interview/ch-01/interview_yuden-04-02.html
  12. 太陽誘電株式会社開発企画部・石黒隆(2006)「CD-Rの発明・開発・商品化」

    13. https://web.archive.org/web/20090304083417/http://ceramni.jpn.org/file/soukai06/kouen_0602.pdf

  13. 太陽誘電株式会社 “That’sブランドによる消費財市場への参入と、追記型光記録メディアCD-Rの世界初商品化”

    14. https://the-shashi.com/tse/6976/decisions/consumer-media-entry-1988/

  14. 山田尚志(2019)「DVD技術の系統化調査」『国立科学博物館技術の系統化調査報告』第27集

    15. https://sts.kahaku.go.jp/albums/abm.php?d=3277&f=abm00011042.pdf&n=113.pdf

　
ハードディスクドライブ(HDD)

  1. IBM “RAMAC: The first random-access disk drive revolutionized how businesses use computers and set the stage for everything from space flight to e-commerce” IBM Heritage＞RAMAC

    2. https://www.ibm.com/history/ramac

  2. IBM RAMACの宣伝映画

    3. https://www.youtube.com/watch?v=zOD1umMX2s8

  3. 山本耕太郎(2012)「ハードディスク装置の変遷と応用」『電気学会誌』132巻2号、pp.97-100

    4. https://doi.org/10.1541/ieejjournal.132.97

  4. 三浦義正(1997)「HDD(Hard Disk Drive)技術の進展と将来展望」『映像情報メディア学会年次大会講演予稿集』1997

    5. https://doi.org/10.11485/iteac.1997.0_401

  5. 青柳充彦(1999)「小形HDDの動向」『映像情報メディア学会誌』53巻10号、pp.1363-1366

    6. DOI https://doi.org/10.3169/itej.53.1363

  6. 鈴木良, 西田博(2006)「HDD技術の進歩とその応用展開」『映像情報メディア学会誌』60巻1号, pp.9-11

    7. https://doi.org/10.3169/itej.60.9

  7. 山口高司(2007)「ハードディスク装置製品開発のグローバル化について(I.企業活動(4) グローバルな製品開発,開発連携,調達生産,<メカライフ特集>創立110周年記念 海外の機械工学)」『日本機械学会誌』 110巻 1063号、pp.436-437

    8. https://doi.org/10.1299/jsmemag.110.1063_436

  8. 兒玉直樹, 西村裕司, 西田博, 釘屋文雄(2008)「HDDの新マーケット展開」『映像情報メディア学会技術報告』32.55, セッションID MMS2008-70, pp. 13-18.

    9. https://doi.org/10.11485/itetr.32.55.0_13

  9. 野中洋一(2011)「年産1億台を超えるHDD大規模量産に貢献する生産システム技術」『計測と制御』50巻7号、pp.483-488.

    10. https://doi.org/10.11499/sicejl.50.483

  10. 片岡秀夫(2014)「HDD&DVDレコーダの原点と進化(<メカライフ特集>合のものづくり)」『日本機械学会誌』117巻1150号、pp.600-601.

    11. https://doi.org/10.1299/jsmemag.117.1150_600

  11. 有賀敬治(2010)「あるHDDエンジニアの30年(キーノート講演)」『IIP情報・知能・精密機器部門講演会講演論文集』2010

    12. https://doi.org/10.1299/jsmeiip.2010.175

  12. 堀内義章(2010)「2010年ストレージ業界の展望 : HDDとHAND型フラッシュメモリを中心に分析(映像情報機器および一般)」『映像情報メディア学会技術報告』34.1

    13. https://doi.org/10.11485/itetr.34.1.0_17

OSに関する参考文献(作成中）

投稿日: 投稿者: sano

所眞理雄(2008)「発展・成長期におけるOS研究開発」2008年4月8日
https://web.archive.org/web/20171121130021/https://www.jst.go.jp/crest/crest-os/topics/file/H20concept_doc1.pdf
所眞理雄：ソニー（株）業務執行役員ＳＶＰ、（株）ソニーコンピュータサイエンス研究所代表取締役社長

伊藤宗彦(2005)「ソフトウエアの標準化とマーケティング–オペレーション・システムの標準化の考察」『マーケティングジャーナル』24 (3), 18-30, 2005

伊藤宗彦(2004)「オペレーション・システムの標準化要因の考察－標準化とマーケティング要因の関連性分析」神戸大学経済経営研究所　Discyssion Paper Series No.362
https://www.rieb.kobe-u.ac.jp/academic/ra/dp/Japanese/dpJ62.pdf

アリスモメーター(Arithmometer)

投稿日: 投稿者: sano

歯車式計算機の実用化・量産化が進んだのは19世紀である。フランスのコルマー(Charles Xavier Thomas de Colmar、1785-1870)がアリスモメーターという計算機を発明し、1820年に特許を取得している。コルマールは保険会社の社長であった。保険会社は、顧客ごとのリスクに応じた適切な保険料の設定などで大量の数値計算業務を抱えていた。そこでコルマールは業務に役立てようと自ら計算機を開発したのである。
　コルマールの計算機は、ライプニッツの計算機と同じく段付き歯車を利用したタイプのものであったが、8桁の数字どうしの掛け算を18秒で、16桁の数字を8桁の数字で割るのを24秒で、16桁の数字の平方根を求めるのを1分15秒でできた。
　コルマールの計算機は、1825年から65年までの40年間に約500台、1865年から1878年までの13年間に約1,000台が売れるなど、商業的に最初に成功した最初の実用機であり、第一次世界大戦期の1915年頃までに約5,500台が製造された。1880年代末から模倣品（クローン）を製造する企業が多数登場しはじめ、最終的には20社にのぼる企業が模倣品を製造するほど、コルマール式計算機は社会的に普及した。
　そのため、コルマール以降に新しく発明された技術的構造が異なる歯車式計算機もアリスモメーターの名称で呼ばれた。例えば、段付き歯車を採用したコルマールとは異なり、ピン歯車を採用したオドネルの計算機もアリスモメーターと一般には呼ばれている。日本最初期の歯車式計算機であり、技術的構造がまったく異なる計算機である矢頭良一の自働算盤の商品名も、「パテント・ヤズ・アリスモメトール」(Patent Yazu Arithmometer)であった。

　
段付き歯車(stepped drum)
段付き歯車とは、下図のように、長さが異なる9つの歯を円筒に付けたものであり、円形歯車と組み合わせて用いる。計算機で「1」を設定すると1つの歯が、「2」を設定すると2つの歯が円形歯車とかみ合うように設計されている。
下図ような配置であれば、段付き歯車の7つの歯が円形歯車とかみ合うことになる

［図の出典］
元の図から、歯車の軸および背景色を取り除いた。
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Staffelwalzeprinzipbha.jpg

　
ピン歯車(pin wheel)
ピン歯車とは、引き込み式のピン（可動ピン）が内部に9つ取り付けられた歯車である。計算機で「1」を設定すると1つのピンが、「2」を設定すると2つのピンが突き出た状態になるように設計されている。
下図では、3つのピンが突き出た状態になっている。

［図の出典］
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Roue_%C3%A0_nombre_de_dents_variables.png

　
参考資料
  1. The Museum of HP Calculators “How Calculating Machines Worked”
    https://www.hpmuseum.org/mechwork.htm

  2. National Museum of American History “Stepped Drum Calculating Machines” Collections＞Object Groups＞Calculating Machines
    https://americanhistory.si.edu/collections/object-groups/calculating-machines/stepped-drum-calculating-machines?utm_source=chatgpt.com
    Thomas Arithmometer(ca 1820)、Payen Arithmometer(ca 1887)など76のアリスモメーターに関する写真付き解説がある。

  3. 国会図書館「アリスもメーター」博覧会-近代技術の展示場＞第2部 出展品からみる産業技術の発達 > 技術の一覧＞計算機
    https://www.ndl.go.jp/exposition/data/R/652r.html

エドモンド・バークリー（Edmund Callis Berkeley）関連資料

投稿日: 投稿者: sano
1. はじめに
　
バークリーは、Association for Computing Machinery(ACM) の創設者の一人で、ACMの初代secretaryを努めている。彼は、Computer and People (旧名: Computers and Automation)誌の編集者兼発行人を1949年から務めるともに、コンピュータおよび数学に関する16冊の本を書いている[注1]。
バークリーは、City College of New Yorkでthe fall term 1951-1952に”Digital Computers and Techniques”というタイトルの授業をおこなうなど、コンピュータ分野に強い興味・関心を持った人々を対象としたコンピュータ教育や普及活動をおこなうとともに、コンピュータによって第二の産業革命（”Second Industrial Revolution” [Berkeley, E.C. (1956) Tyniacs, p.4）が生じるといったコンピュータ革命論などの主張により、1950年代にコンピュータの社会的普及に寄与した人物である。

図1 Radio-Electronics 1950年10月表紙におけるロボットSquee
図2 Scientific American 1950年11月表紙における組立済みSimon

バークリーは、「mechanical brains、electric brains、brain machines 、machines that thinkとしてのコンピュータ」という宣伝文句（あるいは比喩）のもとに、Giant Brainといった著作の出版、Squeeというロボット[図1参照]の製作、コンピュータ教育用のコンピュータ・キットSimon[図2参照]製作プラン[注2]、Geniacなどのelectrical toy kitsの販売などをRadio ElectronicsやPopular Electronicsといったホビイスト向け雑誌（hobbyist magazine）を通じておこない、1950年代にコンピュータという新技術・新製品の有用性を社会的に広く知らしめた大衆的啓蒙家・普及者(popularizer)、エバンジェリスト(evangelist)として知られている。
なおバークリーは、掛け算・割り算・引き算・足し算などの計算だけしか計算を実行できない「計算」機械、すなわち、算術演算(arithmetical operation,四則演算）しか取り扱えない手動の歯車式計算機などの「calculatorとしての計算機」と、論理演算(logical operation, Boolean operation) をも取り扱える「computerとしての計算機」[注3]の違いの積極的意味をわかりやすく印象づけるためのキャッチフレーズとして、「mechanical brains、electric brains、brain machines」などという用語を用いている。

バークリーの著作は、Berkeley (1949) Giant Brains［バークリー(高橋英俊訳, 1957)『人工頭脳』みすず書房］も含めて3冊が翻訳されている。

[注1] Adams, J. (1988) “Obiruary,” Communication of the ACM, 31(6),p.781
[注2] Berkeley, E.C. and Robert A Jensen (1952) Construction plans for Simonなどの著作物として、Simonというコンピュータの製作プランが販売されている。Berkeley, E.C. (1959, 1961) Brainiacs, p.2,p.230の記述によれば、そうした製作プランは400セット以上売れた、と言われている。Simonは電磁リレーを130個ほど使うなど［Berkeley, E.C. and Robert A Jensen(1952) Construction plans for Simon, E.C. Berkeley and Associatesの中のMemorandum 9 “Parts List for Simon as of June,1950”では131個となっているが、Simonの版によってその数は異なる］、コンピューター教育用キットとしては多少複雑で高価であったため、それほど数多く売れたわけではない。
[注3] computerとしての計算機という技術論的規定としては、論理演算が実行可能である以外にも、ユーザーが「条件分岐」処理、「繰り返し」処理、「（キー入力、ネット受信、ファイル読み込みなど）外部データの読み込み」処理、「（ファイル保存やネット送信など）データの外部書き出し」処理などのプログラミング処理を実行可能であることが必要である。
　
2. バークリーの著作(1) — 単行本およびパンフレット
　
(1) 日本語訳
a.バークリー, E.C. (高橋英俊訳, 1957)『人工頭脳』みすず書房,266pp
b.バークレー,E.C. (中島仁郎, 市村恵一訳,1964)『コンピューター革命 : 無限に広がる電子計算機時代』ダイヤモンド社, 299pp
c.バークレイ, E.C. (川尻信夫, 根本精司訳, 1971) 『数学嫌いのための数学入門』河出書房新社,334pp

(2) 原著　–　単行本
a.Berkeley, E.C. (1949) Giant Brains, or Machines That Think, John Wiley & sons, 270pp
http://archive.org/details/GiantBrains

DjVu形式で全文ダウンロードが可能
http://catalog.hathitrust.org/Record/000379911
全文検索、および、ページごとのダウンロードが可能

ENIAC，Harvard Mark Iなど1940年代の大型計算機などの紹介や、電気回路でブール代数を扱うことができることを示したシャノンのMIT修士論文「継電器とスイッチ回路の記号論的解析」(1937)の内容の解りやすい紹介・解説などを含んでいる。
原著は、1949 年からの10 年間で1 万5 千部以上も売れたと言われている。なお邦訳は、バークリー(高橋英俊訳, 1957)『人工頭脳』みすず書房である。

b.Berkeley, E.C., Wainwright, Lawrence (1956) Computers : their Operation and Applications, Reinhold Publishing Corp.,366pp
http://catalog.hathitrust.org/Record/000475871
全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能

c.Berkeley, E.C. (1959) Symbolic Logic and intelligent Machines, Reinhold Publishing Corp., 203pp

http://catalog.hathitrust.org/Record/010299522で全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能

d.Berkeley, E.C. (1961) Probability and Statistics: An Introduction through Experiments, Science Materials Center, 121pp

e.Berkeley, E.C. (1962) The Computer Revolution, Doubleday, 249p

http://catalog.hathitrust.org/Record/00116364で全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能

f.Berkeley, E.C. (1966) A Guide to Mathematics for the Intelligent Nonmathematician, Simon and Schuster, 352pp

g.Berkeley, E.C. (1967) Computer-assisted Explanation: A Guide to Explaining: and some ways of using a computer to assist in clear explanation, Information International

h.Berkeley, E.C. (1973) Ride the East Wind; Parables of Yesterday and Today, Quadrangle

i.Berkeley, E.C.(1984) The Computer Book of Lists and First Computer Almanack, Reston Publishing, 155pp

　

(3) 原著　–　パンフレット、製作マニュアルほか
a.Berkeley, E.C. (1951, 2nd ed. 1952) Squee, The Robot Squirrel — Construction Plans, Edmund C. Berkeley and Associates, 19pp

http://cyberneticzoo.com/wp-content/uploads/2009/09/Squee_Construction_1952.pdfでpdf形式で全文ダウンロードが可能
　

b.Berkeley, E.C. and Robert A. Jensen (2nd ed. 1952) The Construction Plans for Simon, Edmund C. Berkeley and Associates, 71pp

http://catalog.hathitrust.org/Record/000473670で全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能
　

c.Berkeley, E.C. (1952) The Construction of Living Robots, Edmund C. Berkeley and Associates, 20pp

http://cyberneticzoo.com/wp-content/uploads/2009/09/LivingRobots52.pdfで全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能
　

d.Berkeley, E.C. (1955) Geniacs: Simple Electric Brain Machines, and How to Make Them, Berkeley Enterprises, Inc , 63pp

http://catalog.hathitrust.org/Record/007902253で全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能
Geniac Electric Brain Construction Kit No.1の製作マニュアル
　

e.Berkeley, E.C. (1956) Tyniacs: tiny electric brain machines, and how to make them. Also: Manual for Tyniac Electric Brain Construction Kit , Berkeley Enterprises, Inc., 47pp

http://catalog.hathitrust.org/Record/007902254で全文検索、および、pdf形式でページごとのダウンロードが可能
　

f.Berkeley, E.C. (1956) Small Robots – Report, Berkeley Enterprises, Inc.,

http://history-computer.com/Library/SmallRobots.pdf
Berkeleyが”small robots”と呼んでいるSimon、Squee、Relay Moe、Franken、Magdum、Sylvania Message Display Robot、Four Hundred Year Calendar Machine、George the Gogetter、Marbellina、Divorce Mill with Bigamy Alarm、Electric Shovel、Gantry Crane、Switch Tit Tat Toe Machine、Fox, Hen, Corn and Hired Man Machineといった各種キットについて、機能やcostについて簡潔な解説がなされている。
　またこれらの”small robots”に加えて、Geniac kit ($17.95)とTyniac electric brain construction kit ($9.95)という低価格のelectric brain construction kitが二つ紹介されている。
　

本稿のPDF版は下記からダウンロードできる。

エドモンド・バークリーEdmund Callis Berkeley

コンピュータは何をするマシンなのか？－情報処理装置としてのコンピュータに関する技術論的理解

投稿日: 投稿者: sano
  1. 「情報処理を構成する要素的作業」としての演算（operation)
    1. 算術演算(四則演算）－　加算、減算、乗算、除算、インクリメント処理、デクリメント処理
    2. 論理演算 －　AND（論理積）、OR（論理和）、NOT（否定）、XOR（排他的論理和）、その他のビット演算（NAND、NOR、XNORなど）
    3. 比較演算 － 等しいかどうかの判定（==）、大小比較（<、>、<=、>=）
    4. シフト演算 － 左シフト、右シフト、算術シフト（符号を維持するシフト）、論理シフト（符号を無視）
    　
  2. 「演算（operation)処理を担うハードウェア」としてのALU（算術論理演算装置、Arithmetic Logic Unit）
    算術演算・論理演算を実行するハードウェア要素で、CPU（中央処理装置、Central Processing Unit）やGPU(Graphics Processing Unit)の中核をなす部分である。
    ALUは、制御ユニットからの指示を受けて各種の演算を実行し、その計算結果をレジスタやメモリに書き込むといった処理を行う装置である。
    　
  3. ALU（算術論理演算装置、Arithmetic Logic Unit）のハードウェア的内部構成
    1. 入力レジスタ－　演算対象のデータを一時的に保持。
    2. 演算回路－　加算器や論理ゲートなど、実際に演算を実行する回路。
    3. フラグレジスタ－　演算結果に基づいてフラグを設定（例: ゼロフラグ、キャリーフラグ、オーバーフローフラグ）。
    　
  4. 2種類の算術演算(四則演算）－　「整数」演算 vs 「浮動小数点」演算
    a.「整数」演算-アドレス計算（メモリ管理など）、データカウント、ループ処理、状態管理、暗号化などの用途で用いられる演算処理
    整数値を対象とした演算で、小数点は明示的には取り扱わない。
    演算は高速だが、取り扱うことが可能な数値範囲に制限があり、演算処理の結果としてオーバーフロー（取り扱い可能範囲を超えた数値となること）が生じて、演算処理が継続できない可能性がある。
    加算・減算が高速。乗算・除算も浮動小数点よりは軽量。
    暗号化作業では、データのAND,OR,XOR論理演算といったビット演算を多数回利用することが多い。
    　
    b.「浮動小数点」演算－　AI、グラフィックス処理（画像処理、VR[Virtual Reality,仮想現実]処理など）、数値シミュレーション（気象シミュレーションなど）や数値解析といった科学技術計算などの用途で用いられる演算処理
    浮動小数点数（floating-point number）とは、小数点を含む実数値の表現形式であり、符号ビット（正または負）、仮数部（正規化された有効桁）、指数部から構成される。
    単精度（32ビット）で約7桁の精度、倍精度（64ビット）で約16桁の精度。有効桁数内を超えた部分では、「丸め誤差」が存在する。
    浮動小数点演算は複雑で、整数演算よりも計算コストが高い。特に、乗算や除算の処理で計算コストが高い。
    　
  5. 「整数演算」専用ALU vs 「浮動小数点演算」専用ALU
    「浮動小数点」計算処理それ自体は、「整数演算」専用ALUでも実行できるが、実行速度は遅い。そのため「浮動小数点」計算処理のためには、「浮動小数点演算」専用ALUが用いられている。

    現代のCPUには、「整数演算」専用ALU装置と「浮動小数点演算」専用ALU装置＝FPU（Floating Point Unit）が統合されていることが多い。ただしコストの関係で、浮動小数点演算専用ALU装置はさほど多くは搭載されてはいない。
    これに対してGPUには、大量の「浮動小数点演算」専用ALUが搭載されている。
    機械学習やグラフィックス処理ではテンソル計算を大量に処理する必要があるため、「浮動小数点」演算に強いGPUが利用される。

    　

関連参考文献

長谷川裕行(2010)「コンピュータの基本を支える演算子」（連載：プログラミングの謎を解明する　第12回）、日経クロステック、2010.04.07
https://xtech.nikkei.com/it/article/COLUMN/20100402/346566/

Ando, H.(2015 「GTC Japan 2015 – NVIDIAのMaxwellアーキテクチャとCUDA7.5」マイナビニュース　Tech+、2015/09/25
https://news.mynavi.jp/techplus/article/20150925-gtc_japan_2015_maxwell/

2024-06-04講義メモ

投稿日: 投稿者: sano

取り上げるポイント

  1. Microsoft BASICインタプリタの多機種展開（なぜAltair用インタプリタが他の機種でも使えたのか）
  2. IBM PC開発時におけるオペレーティングシステムの選択について（CP/M、86-DOS、MS-DOS）
  3. IBM互換機とPC-98互換機開発について（エプソン互換機がなぜ著作権違反で訴えられたのか）
　

CUIからGUIへ
ビットマップディスプレイへ

ポイント理解のための視点

  1. 市場規模・出荷台数の歴史的推移
    米国におけるPC、ミニコン、メインフレームの出荷台数および金額（1965-1990）
  2. 産業構造
    1. メインフレーム産業の構造(垂直統合型）
      vs

    2. PC産業の構造（水平分業型 or 垂直統合型）
      　PC専業メーカー（MITS、Dellなど）　ソフト専業メーカー
      　PCシステムメーカー
  3. 著作権　vs　特許権 ー　プログラム・ソフトウェア内蔵のハードウェア
    1. ソフトウェア（プログラミング言語＝開発言語ソフトウェア、アプリケーションソフトウェア）
    2. ハードウェア(CPU＝マイクロプロセッサ、BIOSチップ、GPU)
　
  1. https://www.sanosemi.com/biztech/2024-06-04-01.html
    https://www.sanosemi.com/biztech/2024-06-04-02.html
    https://www.sanosemi.com/biztech/2024-06-04-03.html

重要関連point

  1. 著作権 vs 特許権
  2. 産業構成 – target顧客ニーズへの対応［pioneer=first mover ー＞創造的対応、follower=2nd mover以降ー＞受動的対応］としてのsegmentation
    企業ニーズ

    企業の基幹処理業務（銀行の勘定系システムなど）　　　　 – central computing needs
    企業の部門処理業務（研究開発、経理処理、人事管理など） – departmental computing needs
    企業の個人処理業務（従業員個人がおこなう作業） – central computing needs

    家庭ニーズ(Home use)

    ゲーム用途
    家庭用文書処理業務（年賀状作成、手紙作成など）
    家庭用画像処理（年賀状用写真・イラストなど）
  3. 市場

前提知識
ミニコンピュータ（PDP-10,PDP-11）
マシン語、高級言語

BIOS関連記事
大原雄介(2016)「業界に痕跡を残して消えたメーカー　BIOSで功績を残したPhoenix」2016年12月12日
https://ascii.jp/elem/000/001/402/1402407/

関連参考サイト
情報公共論
https://www.sanosemi.com/infopub/

Shap関連資料

投稿日: 投稿者: sano

  1. Sharp100年史
    https://corporate.jp.sharp/info/history/h_company/pdf_jp/all.pdf
    https://web.archive.org/web/20191205195514/https://corporate.jp.sharp/info/history/h_company/pdf_jp/all.pdf

  2. 「シャープ製品」『電子書籍で復刻　レトロ家電カタログ』
    https://galapagosstore.com/web/catalog/sharp/top
    https://web.archive.org/web/20230430023231/https://galapagosstore.com/web/catalog/sharp/top

    PC製品に関して、MZシリーズ、XIシリーズ、X6800シリーズなどのカタログが収録されている。PC以外にも、ZAURUS、パーソナルワークステーション AXシリーズなどのカタログも収録されている。なおこれらのカタログはすべて、無料ダウンロードが可能である。ただしビューアーは専用のもの（無料）をダウンロードし、インストールする必要がある。

Macintoshの市場的成功の要因

投稿日: 投稿者: sano
ハードウェア（Appleのレーザー・ライター）とソフトウェア（Aldus PageMaker）の組み合わせによるDTP市場の成立による成功
「ちょうどアップルIIの売り上げが、革新的なハードウ ェア(アップル•ディスクIIドライブ)とソフトウエア(ビジカルク)の登場と出会いによって飛躍的に伸びたように、マックの売り上げも、1985年7月、アップルのレーザーライターがアルダスのページメーカーに出会ってデスクトップ•パブリッシングというすばらしい環境が整ったことによって爆発的に伸びた。」（リンツメイヤーほか,2006,364)
　
MaCintoshII(1987)における「拡張可能性の確保」＝オープン・アーキテクチャ戦略への転換
「スカリーは、アップルnの成功から学んだ教訓を活かし、1987年に拡張可能なマックIIを発売し、(かつてジョブズが反対していた) マックのアーキテクチャをオープンにすることによって、マックビジネスの勢いを保った。最初の出だしでなかなか弾みのつかなかったマックだが、ここへ来てアップルはついに失敗知らずとなったようだった。」（リンツメイヤーほか,2006,364)
　
[引用文献]
  1. リンツメイヤー,O.、林信行(2006)『アップル・コンフィデンシャル2.5J』上、アスペクト

Intel 8086関連資料

投稿日: 投稿者: sano

Mazor,S.(2010) “Intel’s 8086” IEEE Annals of the History of Computing, 32(1), pp.75-79
https://ieeexplore.ieee.org/document/5430762
Stanley Mazor

Morse, S. et al.(1980) “Intel Microprocessors 8008 to 8086” Computer, pp. 42-60.
https://www.stevemorse.org/8086history/8086history.pdf

上記論文中にあるCPUの性能比較表

Table 1 Feature Comparison

8008
8080
8085
8086

Number of instructions
66
111
113
133

Number of flags
4
5
5
9

Maximum memory size
16K bytes
64K bytes
64K bytes
1M bytes

I/O ports
8 input
24 output
256 input
256 output
256 input
256 output
64K input
64K output

Number of pins
18
40
40
40

Address bus width
8†
16
16
16†

Data bus width
8†
8
8
16†

Data types
8-bit unsigned
8-bit unsigned
16-bit unsigned(limited)
Packed BCD(limited)
8-bit unsigned
16-bit unsigned(limited)
Packed BCD(limited)
8-bit unsigned
8-bit signed
16-bit unsigned
16-bit signed
Packed BCD Unpacked BCD

Addressing modes
Register ‡
Immediate
Memory direct(limited)
Memory indirect(limited)
Register Immediate‡
Memory direct(limited)
Memory indirect(limited)
Register Immediate‡
Memory direct
Memory indirect
Register Immediate
Indexing

Introduction date
1972
1974
1976
1978

† Address and data bus multiplexed.
‡ Memory can be addressed as a special case by using register M.

1982年当時、「アップル社は消費財メーカーとして技術企業ではなく、技術者はまったく求めていない」ことをジョブズとマークラは確認している

投稿日: 投稿者: sano

「一九八二年下期に入って、エストリッジの引き抜き話が終わったころ、ジョブズとマークラは、ア ップル社は現実には消費財製造会社であって技術企業(a technology enterprise)ではなく、実は技術者(technologist)はまったく求めていないのだ、ということを確認した。」ローズ, F.(渡辺敏訳,1990)『エデンの西ーアップル・コンピュータの野望と相克』サイマル出版、p.132

Rose, F.(1989) West of Eden: The End of Innocence at Apple Computer, Viking，p.74
“In the latter part of 1982, in the wake of the Estridge episode, Jobs and Markkula had decided that Apple was actually a consumer-products company, not a technology enterprise, and that they didn’t really want a technologist at all.”

IBM PC(1981)用グラフィカル・ユーザーインターフェース

投稿日: 投稿者: sano
ビジカルク(VisiCalc9を開発・販売していたビジコープ社によるIBM PC(1981)用グラフィカル・ユーザーインターフェースの市場的失敗-DOS用アプリがその上で動作しない、動作が遅い、価格が高い、要求ハードウェア水準の高さ
　
「パーソナルソフトウェアは、同社の主要製品であるビジカルクを前面に出すためビジコープと社名を変えた。ビジコープは、ラスベガスで開かれた1982年秋のコムデックスで、「ビジオン」(コ—ドネーム「クエイザー」)という名前の高性能IBMPC用のグラフィカル•インタ—フェイスを公開し、再び注目を集める。この時アップルはまだリサを発表していなかったので、これが多くの人にとってウィンドウ、アイコン、マウス、ポインタといったものを初めて見る機会であった。残念ながら、1年後ビジオンが出荷された時には、ほとんど売れなかった。DOS用アプリケーションを実行できなかったため、表計算プログラム、グラフィックプログラム、ワープロ、それにマウスを含む専用のパッケージを購入しなければならず、それが合計で1765ドルもしたのだ。出荷が遅れ価格が高かった上に、動作が遅く、バグが山ほどあり、ハードウェアに対する要求も高かった。1983年8月、コントロール•データがビジオンを買収したものの、その後この業界から姿を消してしまった。しかし、ロータスデベロップメントが1985年にビジカルクの権利を買い、世界初の表計算の技術はロータス1,213に生き続けている。」リンツメイヤー,O.、林信行(2006)pp.91-92

リンツメイヤー,O.、林信行(2006)『アップル・コンフィデンシャル2.5J』上、アスペクト

Apple関係者によるIBM PC(1981)評価

投稿日: 投稿者: sano
販売チャネルを根拠として、IBM PC(1981)に対するAppleの優位性を確信していたApple社長(当時）のマイク・マークラ
　
「当初アップルには、IBMに対して優位を維持できるという自信があった。「IBMを市場から閉め出すつもりだ」と会長のスティーブ•ジヨブズは言った。「我々の守りは堅い」。社長のマイク•マークラも同様に鼻息が荒く、こう述べた。「我々はIBMがこの市場に参入してくるのを4年も前から見越し、待ち受けていた。主導権は我々にある。100万台の設置ベースのうち3分の1は押さえている。それに我々にはソフトウェアの蓄積がある。販売力も持っている。アップルのやることに対して行動を起こし、対応しなければならないのはIBMの方だ。今のやり方ではまったく不十分だ。IBMは、個人にどうやって売り込んだらよいか、まるでわかっていない。我々でさえ4年かけてようやくわかったのだから。IBMは流通機構や独立系のディーラ—について学ばなければならない。そういう時間は、金をつぎ込んだからといって短縮できるわけではない。第3次世界大戦でも起こらないかぎり、我々をノックアウトするのは不可能だ」リンツメイヤー,O.、林信行(2006) pp.180-181
　
IBM PC対抗製品としてのApple III
　
「我々は表計算を使える中小企業のオーナーをねらって、専用のコンピユータを設計した。それがアップルIIIだ。IBM がじりじりと追い上げてきている状況で、3年間、あらゆるプロジェクトと広告がアップルIIIのために使われた。その時世界で最も売れていたコンピュータの アップルIIのためにではなく」 スティーブ•ウォズニアック(「ニューズ ウイーク』1996年2月19日号)」
(リンツメイヤーほか,2006,93)
リンツメイヤー,O.、林信行(2006)『アップル・コンフィデンシャル2.5J』上、アスペクト
　
　
“We decided to go after small business owners who could use a spreadsheet, and designed a computer especially for them, the Apple III. With IBM nipping at our heels, every project and ad for three years was for the Apple III and not for the largest- selling computer worldwide, the Apple II.〃 Steve Wozniak(Newsweek, February 79,1996)
(Linzmayer,2004,15)
　
Linzmayer, Owen W. (2004) Apple Confidential 2.0:The Definitive History of the WoricTs Most Colorful Company, No Starch Press

Bill Gatesへの1993年インタビュー記録（Bill Gates関連のダウンロード可能なWEB上の資料）

投稿日: 投稿者: sano
“Bill Gates Interview: Transcript of a Video History Interview with Mr. William “Bill” Gates”, conducted by David K. Allison, 30 November-1 December 1993, NATIONAL MUSEUM OF AMERICAN HISTORY, SMITHSONIAN INSTITUTION

https://web.archive.org/web/20001215161400/http://americanhistory.si.edu/csr/comphist/gates.htm
———————-
インタビューアー：David Allison（当時の所属　Division of Computers, Information, & Society, National Museum of American History, Smithsonian Institution)
場所: Microsoft Corporation, Bellevue, Washington
日時:1993年11月30日～12月1日
———————-
インタビュー内容
———————-
8080の重要性を強調

  1. Family Background
  2. School Experiences
  3. Importance of Extra Curricular Activities
  4. Experiences with the PDP-10
  5. Creating Traf-O-Data
  6. Using an 8008 Processor
  7. Working for TRW
  8. Importance of the Microprocessor
    As early as 1971, Paul and I had talked about the microprocessor. And it was really his insight that because of semi-conductor improvements, things would just keep getting better. I said to him, “Oh, exponential phenomena is pretty rare, pretty dramatic. Are you serious about this? Because this means, in effect, we can think of computing as free.” It is a gross exaggeration, but it is probably the easiest way to understand what it means to cut cost like that. And Paul was quite convinced of that. So I would sort of say to Paul, “Well, you know what that means?” And he’d say, “Yeah, that is what it means.” It is kind of fun to know this, and think, gosh, how are companies going to react, how are they going to respond to something that phenomenal? The early days were very slow moving, though. By the time I went to Harvard, all there was was the 8008 chip. And the 8080 was just coming out, which was the first good general purpose microprocessor chip that Intel was coming out with.
  9. College Plans
  10. Discovery of Altair
  11. Writing an Altair Basic
  12. Testing the Basic
  13. Joining the PC Revolution
  14. Expanding Customers Beyond MITS
  15. Microsoft as a Separate Company
  16. Running Basic on an Altair
  17. The IMSAI Computer
  18. The People who formed Microsoft
  19. Early Microsoft Culture
  20. Basic for Other Early PC’s
  21. What Distinguished Microsoft Basic
  22. Running Microsoft Multiplan
  23. Defining Microsoft Corporate Strategy
  24. Move to the Business Market
  25. Keeping up with the Industry
  26. Growth of Microsoft
  27. Character of People Recruited
  28. The Move to Seattle
  29. The ‘Microsoft Way’
  30. Early Failures–and Lessons
  31. Relations with Paul Allen and Steve Ballmer
  32. Mazuhiko Nishi
  33. Vision for Spread of Personal Computers
  34. Keeping up with the Comptetition
  35. The TRS-80 Model 100
  36. End of First Phase of PC History
  37. The Altair Basic Paper Tape
  38. Holding the Beginning of Microsoft in his Hands
  39. Advent of the IBM-PC
  40. IBM-PC Design and Development Issues
  41. Switch from CP/M to DOS
  42. Features of Microsoft DOS
  43. Development of Microsoft Word
  44. Microsoft and the Mouse
  45. IBM-PC Compatible Explosion
  46. Relationship Between Microsoft and Apple
  47. Builing the Corporate Campus
  48. Going Public
  49. Microsoft’s Growth
  50. A Changing Culture
  51. The Business of the AT
  52. Continuing Business Expansion
  53. Challenges of the Windows Interface
  54. Moving to the 386
  55. Battle Between OS/2 and Windows
  56. Growing Windows
  57. Responding to Networks
  58. Pushing Towards Multimedia
  59. Directions of Windows NT
  60. Workgroup Computing
  61. Computers and Societal Transformation
  62. The Future of Computing
  63. Scary Developments
  64. New Corporate Branches
  65. Closing Thoughts

アメリカにおけるコンピュータおよびインターネットの家庭世帯普及率の推移

投稿日: 投稿者: sano
アメリカにおけるコンピュータおよびインターネットの家庭世帯普及率の推移1984-2014

Martin, M. (2021) “Computer and Internet Use in the United States: 2018” American Community Survey Reports, April 2021, p.3
https://www.census.gov/library/publications/2021/acs/acs-49.html
https://www.census.gov/content/dam/Census/library/publications/2021/acs/acs-49.pdf

上記のグラフでは、コンピュータの家庭世帯普及率のデータは、Current Population Survey (CPS)による1984-2017、および、American Community Survey (ACS)による2013-2018の２種類が、
インターネットのサブスクリプション契約の家庭世帯普及率のデータは、Current Population Survey (CPS)による1997-2017、および、American Community Survey (ACS)による2013-2018の２種類が描かれている。

米国の主要PCメーカーの1979年および1982年の世界売上高

投稿日: 投稿者: sano

米国の主要PCメーカーの1979年および1982年の世界売上高(単位 100万ドル）

会社名 1979年 1982年
Apple 75 664
IBM 　–　 500
Tandy {Radio Shack) 150 466
Commodore 55 368
Hewlett-Packard NA 235
Texas Instruments 　–　 233
Digital Equipment Corp.(DEC) 　–　 200

[引用元]
International competitiveness in electronics, University of Michigan Library,p.149のTable 38.-Major U.S. Manufacturers Ranked by 1982 Worldwide Microcomputer Sales
[原出典]
1979年　”The Datamation 100,” Datamation, June 1980, p 87
1932年 Archbold,P. (1983) “The Datamation 100 Welcome to the Club,” Datamation, June 1983, p.87

リレー式計算機

投稿日: 投稿者: sano

プログラム駆動型の機械的計算機の実用化は、歯車駆動の動力源に関する蒸気動力や電気動力というイノベーションによってではなく、演算素子に関する「歯車」から「リレー」(継電器）へのイノベーションによって実現された。リレーとは、電磁石に電流を流すと発生する磁力を利用してスイッチのオン・オフを機械的におこなう装置である。

ただし新しい演算子であるリレーという機械的部品は、より高速な機械的計算機に対する必要性に対応して新規に発明されたものではなく、電話交換機用の部品として既に利用されていた部品である。歯車を演算素子とする機械的計算機の高速化のための技術的シーズ(seeds)としてリレーが利用されたのである。

　
リレーを演算素子とする機械的computer
　リレーが演算素子として利用可能であることは1930年代後半に広く知られるようになった。プログラムが動作するリレー式計算機の最初期のものに、ドイツのツーゼ(Konrad Zuse,1910-1995)のZ2(1939、リレー数600個)やZ3(1941、演算処理用600個、記憶処理用1,400個でリレー総数2,000個)、アメリカのエイケン(Howard Aiken)が考案しIBMが製作したHarvard Mark I(1944、リレー数3,304個)などがある。
エイケンのハーバード大学における博士論文の指導教授 E. L. Chaffeeの専門は真空管および真空管回路であり、エイケンの博士論文も真空管に関わるエレクトロニクス分野のものであったにも関わらず、エイケンがHarvard Mark Iにおいて演算素子として真空管ではなくリレーを選択したのは、技術的問題というよりは「製造コスト」および「実際の設計・開発を担ったのがIBMであった」という二つの要素によるものである。
例えばエイケンはリレーを選択した理由に関するインタビューの中で、「答えは製造コストにある(the answer is money)」、「真空管を用いたデジタル・カウンターの技術を利用することで、電子的部品を用いて製造可能なことは明らかであった。・・・もしRCAが興味を持っていれば、［真空管を用いた］電子的計算機となったであろう」(Cohen,1999,p.43、［］内は引用者による補足)と述べている。
リレー式計算機は第二次大戦中だけでなく、Harvard Mark Iの後継機Harvard Mark II(1947)などに見られるように第二次大戦終了後も製作されている。ENIAC(1946)やEDVAC(1948)など真空管式電子computerが登場した後に、リレー式computerが単純に時代遅れのものとしてすぐに廃れたわけではなく、その研究・開発は引き続き行われていた。
戦後日本でもリレー式計算機の研究・開発がおこなわれている。例えば日本で最初に製作されたデジタル式計算機である電気試験所のETL Mark I(1952)はリレー式computerであったし、その後継機のETL Mark II(1955、リレー数22,253個)もリレー式computerであった。また富士通は、1950年代には真空管式電子computerの研究開発が主流であったにも関わらず、「当時の真空管の動作があまりにも不安定だった」ことや「電話交換機に用いられる部品であるリレーに関して優れた技術的蓄積が社内にあった」といった技術的理由からFACOM 100(1954)という日本初の実用リレー式computerを開発するとともに、その後もFACOM128A(1956)、FACOM128B(1958)、FACOM138A(1960)などリレー式の大型computerの研究開発・販売をおこなっている。
　
「リレーを演算素子とする機械的calculator」としてのカシオリレー計算機14-A(1957)
プログラム型計算機であるcomputer分野だけでなく、四則演算など数値計算を主とする計算機であるcalculator分野においても、リレー式計算機の研究開発がおこなわれている。

たとえばカシオ計算機は、1957年にリレーを用いた卓上型電子calculator「カシオ14-A」(消費電力300W、重量120kg、高さ78cm×幅101cm×奥行42cm)を完成させ485.000円で販売を開始した。「カシオ14-A」は、テンキー入力で数値をランプで表示する方式を採用しており、リレー式であることから歯車式に比べて加減算で3~4倍、乗算で6~7倍という早さで14桁の計算をした。なおテンキー方式を採用したのは、卓上型calculatorとして数値入力部の大きさを小さくするためであった(フルキー方式の卓上型calculatorでは四則演算可能な桁数を大きくすればするほど、桁数に比例して入力部のスペースが大きくなってしまう。)。

[図の出典]内田洋行の1958年のカタログ[電卓ミュージアム所蔵、http://www.dentaku-museum.com/calc/calc/2-casio/1-casiod/br/b-1.jpg]
上記カタログでは、「わが国には,欧米各国より,多種多棟の電気計算機が輸入されておりますが,それらの電動計算機は,純機械的な構造のため,機能的な限界があり,止むところを知らない近代企菜の発展には,どうしても適応しない,と云う大きな欠陥がありました。」とした上で、「觉子計算機と共に計算機の双璧とも云われる継電器(リレー)による純国産の計算機」を開発した、としている。なおかつカシオは、従来のリレー式電子計算機が富士通のFACOM 100(1954)やFACOM128A(1956)などのように「実験室または研究室用の著しく大型」のものではなく、機能・性能を絞ることによって小型化した、としている。
　リレーを演算素子とすることにより、「故障がほとんどなく、数千万回の動作にも耐える」、　「本機の計算速度を電動計算機の回耘数に換算すると毎分1300〜1500回転の速度に相当し,軽快なキータッチで正確な答が得られる。」などといった「電動計算機の遠くおよばない数多くの特長」を備えることができるようになったとしている。
　リレー式電子computerでは22,253個ものリレーを利用したETL Mark II(1955)などに見られるようにプログラム演算、メモリなどの多様な機能を実現するために多数のリレーが使用されていた。これに対して普通の事務作業用途での使用を想定し、小型軽量化や低価格化を実現するとともに、四則演算などに機能を限定したcalculatorであるカシオ14-Aでは使用するリレーの数を342個までに減らしていた。
カシオはその後もリレー式計算機の開発を続け、1964年6月にはカシオ401を、1965年5月にはカシオ402を発売している。

富士通のリレー式計算機

投稿日: 投稿者: sano
1.富士通「富士通リレー式計算機 技術継承プロジェクト」
https://www.fujitsu.com/jp/about/plus/museum/relay/
富士通は、富士通沼津工場池田記念室に設置されているFACOM128Bと、川崎工場富士通テクノロジーホールに設置されているFACOM138Aに関して、動態保存をおこなっている。本WEBページはそのことに関する紹介ページである。
リレー式計算機とは、演算素子として電磁リレーを用いた計算機である。リレー式計算機では、電磁リレー（電磁石を使ったスイッチ）の接点に電流が流れるか流れないかを電気回路のON/OFFに対応させて計算を行っている。
　FACOM128Bでは、CPU（中央演算処理装置）部分に約5000個のリレーを使用している。同機では「リレーは機械的に動作するため、接触不良を起こしにくい回路設計やリトライ機能（自己検査機能）に工夫がこらされた」とされている。
　
2.電磁リレーの動作図
電流が流れていると、図aのように電磁石に発生した磁力によって接点が「吸引」されて「ON」状態となる。電流が流れていないと、電磁石の磁力がなくなるため、ばねによって図bのように接点が元の位置に「復帰」し「OFF」状態となる。

松下電器製造・技術研修所編(1978)『制御基礎講座1 プログラム学習によるリレーシーケンス制御』廣済堂出版、p.63。
　
3.富士通のリレー式計算機FACOM128(1956)の広告(1957年)
以下の広告は、科学技術庁監修(1957)『科学技術展望』Vol7 No2に掲載されていたものである。

広告１．富士通のリレー式計算機FACOM128(1956)のスペック広告(1957年)
プログラミングが容易であることを第一の特長として挙げるとともに、第２の特長として「演算速度が大」とし「本機によって演算を行うときは人手を用いる場合の100倍以上の能率を上げることができます」とされている。
　電磁リレーは機械的装置であるため、その演算速度は現代的視点から見るとかなり遅かった。すなわち演算の実行速度は、加減算0.15秒、乗算0.15~0.4秒、除算および開平算 0.2~1.4秒などというように、低速なマシンであった。

　
広告２．富士通のリレー式計算機FACOM128(1956)のシステム構成に関する広告(1957年)
リレー式計算機（図では継電器架と表記されている）の入出力装置として、カードリーダー、数値テープ読取機・穿孔機、命令テープ読取機、印刷機、テープ作製台が例示されている。
また用途として、「天体科学、工業技術、経済数理、その学術一般」を挙げている。

富士通リレー式計算機のシステム構成

　
広告３．富士通のリレー式計算機FACOM128(1956)の製造プラントにおけるプロセス・オートメーション利用に関する広告(1957年)

マイクロプロセッサおよびコンピュータの用途としての「遊び」の認知ー米国における先行性

投稿日: 投稿者: sano

遠藤諭(2019)「TK-80、PC-8001、NECのパソコンはこんな偶然から始まった」遠藤諭のプログラミング＋日記 第67回、2019年08月08日
https://ascii.jp/elem/000/001/912/1912291/

「知った瞬間なんていうと突然目の前に現れたみたいですが、NECのICを製造している部門が『これからはマイコンチップ』だろうと言い出したんですね。インテルとほぼ同じ頃に、μCOM4という4ビットのマイコンを作ったんですよ。ところが、半導体チップというのは、作るとなると一度に何千個もできてしまう。社内では『これほど大量に製造して、使い道があるのか?』という声がありました。そんなときに、私が、マイコンチップの販売を命じられたのです」
マイクロコンピュータ販売部の部長に任命され、半期にチップを１億円売れというノルマが課せられた。ところが、トランジスタは「真空管からの置き換え」だったが、マイコンチップは、いままでまったく存在しなかったニーズを引き出すことから始まる。「むこうは自社製品にマイコンチップを使うなど考えたこともない。話にならないんです」という状況だった。このまま暗中模索ということになりそうだが、すぐに腰を上げて動いてしまうのが渡邊氏だった。
　「まずはアメリカで4004がどういう市場で使われているのかを調査ですよ。当時、カリフォルニアのベイエリアでマイコンクラブが結成され始めた頃でした。『ピープルズ・コンピュータ』というクラブ会報の『ドクター・ドブズ・ジャーナル』が創刊された頃で、その会合にも行きました。そこには、ジーパン姿でラフな服装をしたヒッピーのような人々ばかりがいましたが、彼らは、『コンピュータなんかオモチャに使う時代だよ』など、当時の日本では思いもつかないことばかり言っていましたね。帰国して『アメリカではコンピュータの概念が覆っている』と報告しますと、会社の上層部に『コンピュータを遊びに使うなんて不謹慎だ』と言われた時代でした。今では嘘みたいな話ですけど、本当にそういうムードでした」
　

マイクロプロセッサーの販売拡大手段としてのマイコンキット

投稿日: 投稿者: sano
「座談会ーパソコンが社会生活•文化を変える」『パソコン白書92-93』p.185
「メーカの立場から言いますと,パソコン開発の動機はある意味で不純でした。マイクロコンピュータをいかに拡販していこうか。そのためにはこんなマイコンのキットをつくったらいいのではないか。パソコンみたいなものを構築できるのではないかというところからスタートしたのです。」
［注］上記引用文章における「マイクロコンピュータ」という用語で意味しているのは、現代的用語でいえばマイクロプロセッサのことである。
　
遠藤諭(2019)「TK-80、PC-8001、NECのパソコンはこんな偶然から始まった」遠藤諭のプログラミング＋日記 第67回、2019年08月08日
8ビットマイコンは、市場を開拓しなければ売れないという点においては4ビット以上だった。しかも、買う側に、それを使いこなす能力（リテラシー）がないとそもそも動機づけも発生しない。国内では、まだまだ4ビットの需要がほとんどで、「8ビットはいらない」という声もあったという。そのため、μCOM80は、とにかく絶望的に売れていなかった。

　ユーザー教育のために、渡邊氏は、「NECマイコン教室」というものを全国あちこちで開くことにする。マイコン自体の認知が少しずつ進んでいたこともあって、小さな会社から大企業の社員までが集まった。ところが、なんとかマイコンを使った製品を自社でも作れないかと、がんばって勉強してくれるのだがなかなか習得が進まない。

　「コンピュータの教育というのは、当時、どうやってやっていたかといいますと、教室で黒板とテキストを使って講義をしていたのですね。しかし、それでは、3回きいても4回聞いてもなかなか理解できないんです。ところが、実物を相手にして、コンピュータの反応を直に自分で体験していくと、いままで30分かけないとわからなかったことが、あっという間に頭に入ってしまうんですね。それで、これは教材を作らないといけないというわけで、教材を開発することになったのです」

「マイコンチップ自体がコンピュータですから、これをプリント基板にのせて作るわけですが、問題は入出力機器です。当時、そのような場合にはASR-33という端末が有名でしたけど、いわゆるテレタイプをつなぐのですが、それだと教室に一台しか持ちこめない。しかも、その一台は先生がやってみせるだけで肝心の生徒はいじるわけにも触る訳にもいかない。それでは教育効果があろうはずがありません」

――　それで生徒各人がもてる教材を作った！

　「そうです。みんなの机にのるだけでなく、入出力機器まで備えたワンボードコンピュータが、いちばん効率的だろうということで開発することにしたのです。それが、TK-80になるわけですが、これはコンピュータとして売っていこうというつもりで作ったのではなく、『マイコンを知ってもらうためにはどうしたらいいか?』ということで作ったのですね。したがいまして、名前もTKは《トレーニングキット》となるわけです」
　

　しかし、教材を作ろうと決めてからが苦労の始まりでもあった。NECは代表的なコンピュータメーカーだったが、とてもこのような教材を作るのに社内の協力を得られるとは思えない。そこで、マイクロコンピュータ販売部の中で、後藤富雄、加藤明、半田幹夫の3名を中心にして、ワンボードマイコンの開発にあたることになる。

　

バンダイのピピンアットマーク（1996年3月）：アップルとバンダイの共同開発によるゲーム専用機

投稿日: 投稿者: sano
総販売台数 4万2千台[北村ヂン(2019)]

[図の出典］日本語版ウィキペディア「ピピンアットマーク」https://ja.wikipedia.org/wiki/ピピンアットマーク

嬉野勝美(1996)p.48によると、アップルとバンダイの共同開発によるゲーム専用機ピピンアットマークに関して、バンダイは同機の開発に100億円を投資し、Appleも1996年1月の株主総会で同機を端末として活用していくと発表している。
宮河恭夫（当時、バンダイ・デジタル・エンターテインメント取締役）が映像産業振興機構(2019)の中で語っているところによれば、ピピンアットマークの事業を担っていたバンダイ・デジタル・エンタテイメント社が解散した時の特別損失の額は、270億円と当時のバンダイの利益を上回る巨額なものであった。

　
価格
基本セット49,800円（税抜価格）
専用モデムが付いたネットワークセット64,800円（税抜価格）
[電話線接続によるインターネット接続サービス「アットマークチャネルクラブ」サービス（月額2,000円）]
　
仕様
画面出力解像度：640ドット×480ドット
CPU:PowerPC 603(66MHz)
RAM:6MB
4倍速CD-ROMドライブ
　
付属品、ソフト
ATMARKコントローラー
通信対応総合ソフト「テレビワークス」
ユーティリティソフト「PEASE」
　
別売品、対応品
専用キーボード(9,800円)
専用1.44MBフロッピーディスクドライブ装置(12,000円）
Apple Color StyleWriter 1500等のプリンタに対応
　
　
バンダイのピピンアットマーク関連WEB記事

  1. 北村ヂン(2019)「世界で一番売れなかったゲーム機「ピピンアットマーク」を買ってみた」デイリーポータルZ、2019年4月28日
    https://dailyportalz.jp/kiji/play-the-pippin-atmark

  2. PCウォッチ編集部(1998)「バンダイ、ピピンから撤退。BDE清算」PC Watch、1998年2月27日
    https://pc.watch.impress.co.jp/docs/article/980227/bandai.htm

  3. 嬉野勝美(1996)「500ドルマック「ピピン」の行方」『マイクロソフト・インターネット制覇の戦略』TBSブリタニカ,pp.48-50
    宮河恭夫（当時、バンダイ・デジタル・エンターテインメント取締役）が「ピピンは今までパソコンやインターネットさえ知らなかった、という人向けの商品なのですが、（市場に現れた最初のネットワークコンピュータということで）むしろ従来からのコンピュータユーザーの方の購入も非常に多い。反響の大きさに驚いています。手応えはかなり感じますね。」と述べていることに関する、p.50に紹介されている成毛真の予想が興味深い。すなわち同氏は、「インターネット端末」としてのピピンという製品コンセプトが適切ではないことを次のように語っている。

    「ピピンのコンセプトは比較的わかりやすい。悪くないと思う。彼らは成功するかも知れない。ただオラクルやＩＢＭのいっているようなネットワークコンピュータの場合、ビジネスのコンセプトやマーケティングのコンセプトはわかっているんだけれども、製品のコンセプトが全然わかっていない。500ドルのノートパソコンでインターネットをやろうとしたら、パソコンの値段よりも実はコミュニケーションコストの方がどの国も高い。ISDNを入れたらアメリカにしろ、日本にしる500ドルより高い、年間に払うお金が。年間で10万円以上通信費用を払える人がなんで500ドルパソコン買わなきゃいけないの、ってことになる。普通1000ドルのパソコン買いますよね。経済的な面の認識が甘い。・・・大失敗という報道が一年以内にあるんじやないか」

  4. 大陸新秩序(2020)「“世界で最も売れなかったゲーム機”ピピンアットマークの真実とは。「黒川塾 七十六（76）」聴講レポート」2020/06/01
    https://www.4gamer.net/games/999/G999905/20200601101/

    メディアコンテンツ研究家の黒川文雄氏がホストを務めた2020年5月30日開催のトークイベント「エンタテインメントの未来を考える会 黒川塾 七十六（76）」の聴講レポート
    メディアコンテンツ研究家の黒川文雄氏と同姓同名のF2代表取締役社長の黒川文雄氏によるピピンアットマークに関する回想。黒川文雄氏は1995年からMacOSの販売代理人としてピピンアットマークの開発に携わった経験に基づき、次のような興味深い事実を紹介している。

    ピピンアットマークの企画のきっかけは，当時バンダイビジュアル株式会社がリリースしていた各種のマルチメディアCD-ROMソフトのタイトルをMacなど高価格なPCを使わずに再生できないかという話からであった
    当時財政的に厳しい状況に陥っていたAppleは、子どもをターゲットとした低価格機にMac OSをライセンスすることでライセンス収入の拡大を意図していた。

  5. 映像産業振興機構(2019)「バンダイナムコエンターテインメントの社長が語る、これまでの挑戦と失敗。成功体験から学ぶ、挑戦する人が生き残れる会社へ。」（VIPOアカデミー「コーポレートリーダーコース」講演より再構成）2019.11.21
    https://www.vipo.or.jp/interview/list/detail/?i=1505

    宮河恭夫（当時、バンダイ・デジタル・エンターテインメント取締役）が当時を振り返って次のように製品コンセプトを語っている。

    「その頃、CD-ROMのゲームが流行り始めた時代だったので、ハードディスクを持たないマルチメディア機を開発しようと思ったんです。その時の広告コンセプトは高城 剛さんが挙げてきた「インターネットをテレビで見よう」というコピーで、私は「これだ！」と思いました。しかし、早すぎた。（笑）
    当時、インターネットは雑誌で見るものだったんです。インターネットが普及し始めて、「wwwはこんな世界だ」と雑誌で画像写真を載せて紹介していました。そんな時代に「インターネットをテレビで見よう」なんて言われても誰もピンときませんよね。それに技術も追いついていませんでした。」「「3歩先より半歩先」ということです。「ピピンアットマーク」は完全に30歩くらい先を行っていました（笑）」

  6. Innocente, F.(2018) “Pippin, le symbole d’une Apple qui n’existe plus” 2018/05/01
    https://www.macg.co/materiel/2018/05/pippin-le-symbole-dune-apple-qui-nexiste-plus-102052

  7. MOSS, RICHARD (2018) The Secret History of Mac Gaming, Unbound, 416pp
    MOSS, RICHARD “The Mac gaming console that time forgot:From the new book, The Secret History of Mac Gaming, remember Project Pippin?” 2018/3/24
    https://arstechnica.com/gaming/2018/03/the-mac-gaming-console-time-has-forgot/

Apple関連資料

投稿日: 投稿者: sano
雑誌論文
  1. 秋野晶二(2015)「アップル社の成長過程と生産体制の現状に関する研究」『立教ビジネスレビュー』8, pp.41-60
    https://ci.nii.ac.jp/nrid/9000331457813

  2. 秋野晶二(2017)「アップル・コンピュータ社の成長と近代企業(上)」『立教ビジネスレビュー』10, pp.59-78
    https://ci.nii.ac.jp/naid/120006354617

  3. 秋野晶二(2016)「アップル・コンピュータ社における成長過程と事業構造の転換」『工業経営研究』30(1), pp.73-84
　
WEB記事
  1. 大河原克行(2018)「ウォズニアック氏、「エンジニアのあり方、スティーブ・ジョブズ、巨大企業の危険性」を語る」PC　Watch、2018年10月9日
    https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1146756.html

  2. Forbes JAPAN 編集部(2019)「「もう一人のスティーブ」が語る、アップルとジョブズへの素直な思い」2019/01/23
    https://forbesjapan.com/articles/detail/25071

Annual Report

1994年以降のAnnual Reportは、AppleのIRページ、https://investor.apple.com/sec-filings/default.aspxからダウンロードできる。
1986年のAnnual Reportに関しては、下記からダウンロードできる。
1986 Annual Report

Case Study

Mittan, Shane R. (2010) “APPLE: A Case Study Analysis”
https://www.researchgate.net/profile/Jorge_Gomes3/post/What_was_the_organizational_model_that_Apple_used_to_follow_at_the_time_of_Steve_Jobs/attachment/59d6458079197b80779a099f/AS%3A453621964906498%401485163312480/download/Mittan+2010+APPLE+-+A+Case+Study+Analysis+2010-01-28.pdf

興味深いエピソードを紹介しているWEBページ

  1. GIGAZINE(2014)「「Appleはガレージで創業していない」「ジョブズはApple IIで変わった」など、Appleの真実をウォズニアック氏が語る」gigazine.net, 2014年12月05日
    https://gigazine.net/news/20141205-wozniak-debunk-apple-story/
    “Steve Wozniak Debunks One of Apple’s Biggest Myths” Bloomberg QuicktakeによるYouTubeビデオ
    https://www.youtube.com/watch?v=pJif4i9NRdI

  2. Sugiyama, Takefumi (2018)「Newton OS 開発終了から 20年 – Apple Discontinued Development of Newton OS」WAVEFORM LAB、2018.02.27
    https://t5blog.waveformlab.com/2018/NewtonNeverDies.html

  3. 松田純一(2013)「Apple日本上陸におけるキヤノン販売の英断を考察する」2013-07-22
    https://appletechlab.jp/blog-entry-799.html

その他

  1. Fallon, Mary A. C. (revised by Amy Wohl，2003) “Apple Computer, Inc. “　Encyclopedia of Computer Science, January 2003, pp.68–73
    https://dl.acm.org/doi/pdf/10.5555/1074100.1074129

  2. Spicer, Dag (2009) “EARLY APPLE BUSINESS DOCUMENTS” Computer History Museum blog, June 02, 2009
    https://computerhistory.org/blog/early-apple-business-documents/

マイクロプロセッサに対する1970年代における社会的評価

投稿日: 投稿者: sano
1970年代日本におけるマイクロプロセッサの評価 － ユーザー視点から見たマイクロプロセッサ採用のメリットデメリット

広瀬治臣(1978)「システムの設計問題」電子通信学会編『マイクロコンピュータとその応用』電子通信学会，第7章，p.186の表7.2「ユーザーの実用結果から見たマイクロコンピュータシステム採用の効果」（S51電子協調査結果）の一部，「C.ソフト開発をどこでやるか」，「D.製品の価格構成」，「E.マイクロプロセッサ採用効果（実績）［削減費用，削減人員］」の項目は上記引用では削除した。

IBM PC(1981)のハードウェア構成および価格 – 競合機種との比較

投稿日: 投稿者: sano
IBM PC,System/23, Displaywriterの価格比較
製品モデル
(model)		 ビット数
(Word Size)		 最小構成
(Minimum Configuration)		 最大構成
(Maximum Configuration)
RAM Storage Price RAM Storage Price
PC 16/8* 16K Tape $1,565 256K** 320K $4,515
System/23 8 32K 250K $4,630 128K 4.400K $12,995
Displaywriter 16 160K 250K $5,095 256K 2,000K $8,670
　

* Identifies the 16-•bit internal bus and 8–bit data bus of the 8088 microprocessor used in the Personal Computer. See chapter 2 for more detail on this subject.
** Expansion to this capacity will not allow the use of peripherals other than printer display and disk drives. All expansion slots will be filled with memory expansion cards and a display printer adapter card. If a color display is used, a printer cannot be used unless an expansion chassis (non-IBM) is utilized.
[出典]DeVoney, C. (1982)IBM’s Personal Computer, Que Corporation, p.18のTABLE 1.2 IBM Family Small Computer Hardware Configurations

　
IBM PCと同時期のPCの価格・性能比較
製品モデル
Model		 画面解像度
Display Size		 CPU
(Processor)		 RAM最小構成
Min RAM		 最大拡張限界
Max Expansion Limit
RAM
(K)		 価格
Computer
Price		 RAM Disk
Capacity(2)
Commodore
VIC 20		 22×23 6502A 3.5K $300 32K 340K
TRS-80
Color Computer		 32×16 6809 4K $399 16K N/A
Atari
400		 40×24 6502 8K $399 16K N/A
Ohio
Scientific C1P		 24×24 6502 4K $479 32K 160K
TRS-80
Model III		 64×16 Z-80 4K $699 48K 313K
Ohio
Scientific C4P		 64×32 6502 8K $879 24K 160K
Ohio
Scientific C8P		 64×32 6502 8K $895 32K 500K
Atari
800		 40×24 6502 16K $899 48K 176K
Commodore
PET		 40×25 6502 16K $995 32K 2000K
Apple II 40×24 6502 16K $1330 64K 286K
Commodore
CBM		 80×25 6502 32K $1495 32K 2000K
IBM PC 80×25 8088 16K $1565 256K 320K
NEC 8000 80×24 Z-80A 32K $1600 64K 328K
　

Arranged in the order of price for the minimum configuration.
No peripherals such as printers are included in the prices listed above.
Prices do not include monitors as many of these units are used with TV sets. The Commodore models, except VIC 20; TRS-80 Model III; and NEC computers have built-in monitors.
[出典]DeVoney, C. (1982)IBM’s Personal Computer, Que Corporation, p.20のTABLE 1.3 Popular Small Computers Minimum Configuration (Cassette Based)

　

集積度向上によるマイクロプロセッサーの信頼性向上

投稿日: 投稿者: sano
マイクロプロセッサの構成素子数増大による信頼性向上
「マイクロコンピュータの出現は，在来のディスクリートアセンブルを行ったコンピュータに比べてハードウェアの信頼性が飛躍的に向上し，ここにコンピュータを一般部品と一体にし製品化することを可能ならしめた.
マイクロコンピュータは半導体の集積化技術により，部品点数の減少と設計条件下での使用および高信頼回路設計の面，プリト板の減少とコネクタの減少の面でシステムの信頼性が確保できる.一方，アナログ回路に比べて機能の診断を組み込むことが容易であり，より高度の異常検出と故障診断の機能が開発されフヱールセーフなシステムとして設計できる点に注目すべきである.
現在の使用経験では，平均的にMTBF1万時間以上，寿命5年以上となり（2），今後は，設置環境条件（温度•湿度•電源供給など）の変化にも耐え，使用方法による影響を受けないようにすることにより5～15万時間近くのMTBFを持たせることができよう.」
［出典］東山尚(1978)「応用システムの設計と開発」電子通信学会編『マイクロコンピュータとその応用』電子通信学会，第9章，p.269
注2の文献『マイクロコンピュータに関する技術動向調査(2)(VI.応用技術)』日本電子工業振興協会，52-A-122 (昭 52-03).